2020.07.09：後期授業について
2020.07.08：相模原キャンパスへの一時的な入構禁止措置の終了について
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現代経済デザイン学科の専門科目についてご紹介いたします。
※ 以下にリンクされている科目内容および担当者は、2017年度現在のものです。 2年次以降の配置科目については、参考として掲載しています。 次年度以降、講義内容等、変更になる可能性がありますので、ご了承ください。
（1）A・B群の必要単位 30単位（これを超えた単位は、C群の単位に加算） （2）C・D群の必要単位 50単位（これを超えた単位は、自由選択科目に加算） ※ D 群（関連科目）は上限授業科目の種類 必修科目 所属する学部・学科で必ず履修し、単位を修得しなければならない科目 選択必修科目 指定されたいくつかの科目の中から選択履修し、各学部・学科所定の単位数を必ず修得しなければならない科目 指定科目 （事前登録科目） 所属する学部・学科であらかじめ指定された科目で、必ず履修しなければならない科目 選択科目 自由に選択履修し、必要要件単位数を修得する科目 コース 現代経済デザイン学科の専門科目は、基礎的な知識からより高度な専門知識を効率的に習得することができるよう、段階的・体系的に編成されています。学習効果をあげるためには、専門科目を系統的に履修することが大切です。コースは、学生が学習目的に即した履修を行うために設けられています。専門科目配置表中の専攻科目（C群）には、公共分野（主に公共コース）3ブロックと地域分野（主に地域コース）3ブロック・1モジュール、計7科目群が配置されています。どちらの分野の科目を主として学習するかに応じて、各分野の基礎知識を習得することを目的としたコース指定科目を必ず履修することになります。 2年次後期および3年次のコース指定科目は、事前登録科目として自動的に履修登録されますので、各自での履修登録は必要ありません。 ※ 基礎演習を履修しない学生は、希望するコースの申請が別途必要となります。 詳細は、学生ポータルにて確認して下さい。 演習 「基礎演習」 2年次後期（2単位） 「専門演習Ⅰ」 3年次通年（4単位） 「専門演習Ⅱ」 4年次前期（2単位） 「卒業論文」 4年次通年（4単位） ◎ 1年次後期に選考を要します。 ＊「基礎演習」の選考と履修登録について 01.選考時期…1年次後期 02.コース申請…選考結果に基づき、コースが決まります。 03.履修登録…選考に合格した場合は、2年次に自動的に事前登録されます。 ＊「専門演習Ⅰ」・「専門演習Ⅱ」について 前年度からの継続を希望する場合は、各自で履修登録してください。 ＊「卒業論文」について 「専門演習Ⅱ」を同時に履修する必要があります。 希望者は各自で履修登録してください。 提出日時・注意事項については、学生ポータルを確認してください。 ＊３年次および４年次の指導教員の変更は原則として認めません。 大学院連携科目 「専門演習Ⅱ」・「卒業論文」と並行して履修するなど、高度な専門知識を習得するために、大学院連携科目として、経済学研究科公共・地域マネジメント専攻の科目の一部を本学科の4年次生に開講しています（卒業要件単位に算入されます）。 該当科目は備考欄に「院共通」と記載されています。 「寄附講座」 備考欄に「寄附講座」とある科目は、企業の寄付により開講されている科目です。企業の都合により次年度以降閉講する場合がありますので、あらかじめご了承ください。 「現代経済デザイン学科」専門科目配置表 入門科目 A群 学科 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 現代経済デザイン総合講義 2 1 必修 入門科目 A群 学科 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） ミクロ経済学Ⅰ 2 1 ※A 群より16単位選択必修。 このうち6単位は、以下より履修。 「ミクロ経済学Ⅰ」 「ミクロ経済学Ⅱ」 「マクロ経済学Ⅰ」 「マクロ経済学Ⅱ」 ミクロ経済学Ⅱ 2 1 マクロ経済学Ⅰ 2 1 マクロ経済学Ⅱ 2 1 経済史概論Ⅰ 2 1 経済史概論Ⅱ 2 1 統計学概論Ⅰ 2 1 統計学概論Ⅱ 2 1 基礎科目 B群 コア科目 学科 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） ミクロ経済学講義 4 1 必修 ペア科目（半期） ミクロ経済学演習 2 1 必修 公共哲学Ⅰ 2 1 必修 公共経済学Ⅰ 2 1 必修 地域経済学Ⅰ 2 1 必修 マクロ経済学Ⅰ 2 2 必修 経済情報 2 2 必修 入門経済数学Ⅰ 2 1 選択必修 入門経済数学Ⅱ 2 2 「入門経済数学Ⅰ」修得者のみ履修可 入門統計学Ⅰ 2 1 選択必修 入門統計学Ⅱ 2 2 「入門統計学Ⅰ」修得者のみ履修可 マクロ経済学Ⅱ 2 2 基礎科目 B群 コア科目 公共 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 公共経済学Ⅱ 2 1 指定 基礎科目 B群 コア科目 地域 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） GIS による空間分析Ⅰ 2 1 指定 基礎科目 B群 関連科目 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） ツールとしてのゲーム理論 2 1 情報の経済学 2 1 グローバル経済A 2 1 グローバル経済B 2 1 グローバル経済C 2 1 経済地理 2 1 経済地誌 2 1 データ解析 2 2 経済政策論Ⅰ 2 2 ＊ 経済政策論Ⅱ 2 2 ＊ 財政学Ⅰ 2 2 ＊ 財政学Ⅱ 2 2 ＊ 経済史概論Ⅰ 2 1 ＊ 経済史概論Ⅱ 2 1 ＊ 経済学史Ⅰ 2 2 ＊ 経済学史Ⅱ 2 2 ＊ NOTE ＊ 経済学科主体科目 基礎科目 B群 演習等 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 基礎演習 2 2のみ プレゼンテーション 2 2 ビジネスマナー 2 2 専攻科目 C群 コア科目 学科 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 公共哲学Ⅱ 2 3 必修 専攻科目 C群 コア科目 公共 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 公共経済学Ⅲ 2 3 指定 厚生経済学 2 3 指定 専攻科目 C群 コア科目 地域 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 地域経済学Ⅱ 2 3 指定 地域政策論 2 3 指定 専攻科目 C群 学科関連科目 公共分野 応用経済ブロック 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 租税の経済学Ⅰ 2 3 ＊ 地方財政の経済学Ⅰ 2 3 公的規制の経済学 2 3 NPO論A 2 3 契約の経済学 2 3 ミクロ経済学特論 2 4 院共通 マクロ経済学特論 2 4 院共通 租税特論 2 4 院共通 地方財政特論 2 4 院共通 公共政策特論 2 4 院共通 NOTE ＊ 経済学科主体科目 専攻科目 C群 学科関連科目 公共分野 制度・政策ブロック 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 租税の経済学Ⅱ 2 3 ＊ 地方財政の経済学Ⅱ 2 3 公共政策の経済学 2 3 社会保障論Ⅰ 2 3 ＊ 社会保障論Ⅱ 2 3 ＊ NOTE ＊ 経済学科主体科目 専攻科目 C群 学科関連科目 公共分野 公共経営ブロック 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 公共選択論 2 3 NPO論B 2 3 政策と評価A 2 3 法と経済学 2 3 公共マネジメント特論 2 4 院共通 専攻科目 C群 学科関連科目 地域分野 空間経済ブロック 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 都市経済学 2 3 開発経済学 2 3 交通経済学Ⅰ 2 3 ＊ 交通経済学Ⅱ 2 3 ＊ 環境経済学Ⅰ 2 3 ＊ 環境経済学Ⅱ 2 3 ＊ 産業集積特論 2 4 院共通 NOTE ＊ 経済学科主体科目 専攻科目 C群 学科関連科目 地域分野 地域政策ブロック 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 都市再生論 2 3 まちづくりと都市計画 2 3 住宅と不動産の経済学 2 3 郊外地域論 2 3 政策と評価B 2 3 地域人口論 2 3 農業経済論Ⅰ 2 3 ＊ 農業経済論Ⅱ 2 3 ＊ 大都市地域特論 2 4 院共通 NOTE ＊ 経済学科主体科目 専攻科目 C群 学科関連科目 地域分野 エリアスタディブロック 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 各国経済論A Ⅰ 2 2 ＊ 各国経済論A Ⅱ 2 2 ＊ 各国経済論B Ⅰ 2 2 ＊ 各国経済論B Ⅱ 2 2 ＊ 世界経済論Ⅰ 2 3 ＊ 世界経済論Ⅱ 2 3 ＊ EU 経済特論 2 4 院共通 アジア経済特論 2 4 院共通 地域人口特論 2 4 院共通 NOTE ＊ 経済学科主体科目 専攻科目 C群 学科関連科目 地域分野 統計・情報モジュール 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） GIS による空間分析Ⅱ 2 3 （注）異名称同一科目：経済学科「GIS 応用」 GIS による空間分析Ⅲ 2 4 （注）院共通 NOTE （注） 「GIS による空間分析Ⅰ」または経済学科の「GIS 入門」修得者のみ履修可。 専攻科目 C群 演習等 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 専門演習Ⅰ 4 3のみ 「基礎演習」修得者のみ履修可 専門演習Ⅱ 2 4のみ 「基礎演習」および「専門演習Ⅰ」修得者のみ履修可 卒業論文 4 4のみ 「専門演習Ⅱ」同時履修 フィールドスタディ 2 2 フィールドワーク 2 2 Presentation & Debate 2 3 （隔年開講） ビジネスライティング 2 3 （隔年開講） 専攻科目 C群 総合科目 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 公共地域政策論（公共） 2 2 公共地域政策論（地域） 2 2 公共地域政策論（国際） 2 2 公共地域政策論（地方創生・地域政策デザイン） 2 2 滋賀県米原市寄附講座 経済・金融事情（金融機関） 2 2 （隔年開講） 経済・金融事情（金融機関経営） 2 2 （隔年開講） 経済・金融事情（EU経済） 2 2 経済・金融事情（総合） 2 2 金融青山会寄附講座 経済・金融事情（ジャーナリズム・企業分析） 2 2 （株）東洋経済新報社寄附講座 公共地域政策研究 2 4 院共通 公共情報研究 2 4 院共通 地域情報研究 2 4 院共通 関連科目 ※ 専門科目に算入されるのは関連科目 D群（関連科目） 経済学科科目 A群科目、B・C群の同一名称科目、および「GIS応用」（異名称同一科目）、「公共政策論Ⅰ・Ⅱ」、演習等は除く。また「GIS による空間分析Ⅰ」の単位修得者は、「GIS 入門」の履修はできません。 C群の「産業論」は、卒業要件単位に算入されるのは4単位までで、それを超えた単位は卒業要件外になりますので注意してください。 関連科目 D群（関連科目） 法学 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 政治学原論A 2 1 政治学原論B 2 1 憲法A 2 2 憲法B 2 2 民法A 2 3 民法B 2 3 民法C 2 3 民法D 2 3 商法A（Ⅰ） 2 3 商法A（Ⅱ） 2 3 商法B 2 3 商法C 2 3 経済法A 2 3 経済法B 2 3 労働法A 2 3 労働法B 2 3 行政学A 2 3 行政学B 2 3 行政法A 4 3 税法B 2 3 税法C 2 3 関連科目 D群 法学 授業科目 単位 履修年次 備考 憲法A 2 2 憲法B 2 2 民法A 2 3 民法B 2 3 民法C 2 3 民法D 2 3 商法A（Ⅰ） 2 3 商法A（Ⅱ） 2 3 商法B 2 3 商法C 2 3 経済法A 2 3 経済法B 2 3 労働法A 2 3 労働法B 2 3 関連科目 D群（関連科目） 経営学 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 初級簿記Ⅰ 2 1 初級簿記Ⅱ 2 1 マーケティング論Ⅰ 2 2 マーケティング論Ⅱ 2 2 事業戦略論Ⅰ 2 2 事業戦略論Ⅱ 2 2 財務会計論Ⅰ 2 2 財務会計論Ⅱ 2 2 リスク・マネジメント論Ⅰ 2 3 リスク・マネジメント論Ⅱ 2 3 経営史Ⅰ 2 3 経営史Ⅱ 2 3 関連科目 D群（関連科目） 国際政治経済学部科目 他学部科目一覧表の国際政治経済学部欄参照。経済学部の科目と異名称の科目のみ。Ⅰ・Ⅱを除いた同一名称科目は履修できません。 大学院科目特別履修制度 大学院経済学研究科経済学専攻または公共・地域マネジメント専攻への進学を希望する4年次生に対して、より高度な専門知識を早期に習得する機会を提供するために、経済学研究科科目の一部を履修することができます。 これによって修得した単位は、研究科入学後、博士前期課程修了要件として定められた単位数まで申請することができるため早期修了あるいは課程博士論文作成作業への早期着手が可能になります。またこの取得単位は卒業後5年以内に限り研究科に入学した時点で認定することができます。 大学院科目特別履修制度は、以下の2種類の方法があります。 1. 年次試験による大学院科目特別履修生試験 出願資格：3年次に在学する者（経済学専攻は経済・経営・国際政経学部のみ） 2. 4年次履修による先取り科目履修 経済学専攻：経済学部4年次に在学するもので、3年次修了時に110単位を修得した者。 公共・地域マネジメント専攻：現代経済デザイン学科4年次に在学するもので、3年次修了時に110単位を修得した者。 税理士特別講座 経済学部では、本学OB・OGの税理士・公認会計士等で構成される「青学会計人クラブ」の協力のもと、1998年から正規のカリキュラムとは別に「税理士特別講座」を開設しています。 皆さんの先輩であり、実務の第一線で活躍する専門家が、日頃の忙しい時間を割いて会計科目・税法科目の基礎講座と親身な受験指導を行っています。税理士試験のみならず、日商簿記検定を目指す人にも学習の指針となることでしょう。税理士・公認会計士という職業に関心を持ちながらも、現場の実務家と接する機会の少ない学生は、この特別講座を大いに活用してください。 勉学意欲のある学生の受講を期待しています。 説明会開催日時や申し込みの詳細については、年度初頭に「学生ポータル」を参照してください。
現代経済デザイン学科の専門科目は、基礎的な知識からより高度な専門知識を効率的に習得することができるよう、段階的・体系的に編成されています。学習効果をあげるためには、専門科目を系統的に履修することが大切です。コースは、学生が学習目的に即した履修を行うために設けられています。専門科目配置表中の専攻科目（C群）には、公共分野（主に公共コース）3ブロックと地域分野（主に地域コース）3ブロック・1モジュール、計7科目群が配置されています。どちらの分野の科目を主として学習するかに応じて、各分野の基礎知識を習得することを目的としたコース指定科目を必ず履修することになります。 2年次後期および3年次のコース指定科目は、事前登録科目として自動的に履修登録されますので、各自での履修登録は必要ありません。
※ 基礎演習を履修しない学生は、希望するコースの申請が別途必要となります。 詳細は、学生ポータルにて確認して下さい。
◎ 1年次後期に選考を要します。 ＊「基礎演習」の選考と履修登録について
＊「専門演習Ⅰ」・「専門演習Ⅱ」について
前年度からの継続を希望する場合は、各自で履修登録してください。
＊「卒業論文」について
＊３年次および４年次の指導教員の変更は原則として認めません。
「専門演習Ⅱ」・「卒業論文」と並行して履修するなど、高度な専門知識を習得するために、大学院連携科目として、経済学研究科公共・地域マネジメント専攻の科目の一部を本学科の4年次生に開講しています（卒業要件単位に算入されます）。 該当科目は備考欄に「院共通」と記載されています。
備考欄に「寄附講座」とある科目は、企業の寄付により開講されている科目です。企業の都合により次年度以降閉講する場合がありますので、あらかじめご了承ください。
※ 専門科目に算入されるのは関連科目 D群（関連科目） 経済学科科目 A群科目、B・C群の同一名称科目、および「GIS応用」（異名称同一科目）、「公共政策論Ⅰ・Ⅱ」、演習等は除く。また「GIS による空間分析Ⅰ」の単位修得者は、「GIS 入門」の履修はできません。 C群の「産業論」は、卒業要件単位に算入されるのは4単位までで、それを超えた単位は卒業要件外になりますので注意してください。 関連科目 D群（関連科目） 法学 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 政治学原論A 2 1 政治学原論B 2 1 憲法A 2 2 憲法B 2 2 民法A 2 3 民法B 2 3 民法C 2 3 民法D 2 3 商法A（Ⅰ） 2 3 商法A（Ⅱ） 2 3 商法B 2 3 商法C 2 3 経済法A 2 3 経済法B 2 3 労働法A 2 3 労働法B 2 3 行政学A 2 3 行政学B 2 3 行政法A 4 3 税法B 2 3 税法C 2 3 関連科目 D群 法学 授業科目 単位 履修年次 備考 憲法A 2 2 憲法B 2 2 民法A 2 3 民法B 2 3 民法C 2 3 民法D 2 3 商法A（Ⅰ） 2 3 商法A（Ⅱ） 2 3 商法B 2 3 商法C 2 3 経済法A 2 3 経済法B 2 3 労働法A 2 3 労働法B 2 3 関連科目 D群（関連科目） 経営学 授業科目 単位 履修年次 備考 （特に記載のないものは選択科目） 初級簿記Ⅰ 2 1 初級簿記Ⅱ 2 1 マーケティング論Ⅰ 2 2 マーケティング論Ⅱ 2 2 事業戦略論Ⅰ 2 2 事業戦略論Ⅱ 2 2 財務会計論Ⅰ 2 2 財務会計論Ⅱ 2 2 リスク・マネジメント論Ⅰ 2 3 リスク・マネジメント論Ⅱ 2 3 経営史Ⅰ 2 3 経営史Ⅱ 2 3 関連科目 D群（関連科目） 国際政治経済学部科目 他学部科目一覧表の国際政治経済学部欄参照。経済学部の科目と異名称の科目のみ。Ⅰ・Ⅱを除いた同一名称科目は履修できません。 大学院科目特別履修制度 大学院経済学研究科経済学専攻または公共・地域マネジメント専攻への進学を希望する4年次生に対して、より高度な専門知識を早期に習得する機会を提供するために、経済学研究科科目の一部を履修することができます。 これによって修得した単位は、研究科入学後、博士前期課程修了要件として定められた単位数まで申請することができるため早期修了あるいは課程博士論文作成作業への早期着手が可能になります。またこの取得単位は卒業後5年以内に限り研究科に入学した時点で認定することができます。 大学院科目特別履修制度は、以下の2種類の方法があります。 1. 年次試験による大学院科目特別履修生試験 出願資格：3年次に在学する者（経済学専攻は経済・経営・国際政経学部のみ） 2. 4年次履修による先取り科目履修 経済学専攻：経済学部4年次に在学するもので、3年次修了時に110単位を修得した者。 公共・地域マネジメント専攻：現代経済デザイン学科4年次に在学するもので、3年次修了時に110単位を修得した者。 税理士特別講座 経済学部では、本学OB・OGの税理士・公認会計士等で構成される「青学会計人クラブ」の協力のもと、1998年から正規のカリキュラムとは別に「税理士特別講座」を開設しています。 皆さんの先輩であり、実務の第一線で活躍する専門家が、日頃の忙しい時間を割いて会計科目・税法科目の基礎講座と親身な受験指導を行っています。税理士試験のみならず、日商簿記検定を目指す人にも学習の指針となることでしょう。税理士・公認会計士という職業に関心を持ちながらも、現場の実務家と接する機会の少ない学生は、この特別講座を大いに活用してください。 勉学意欲のある学生の受講を期待しています。 説明会開催日時や申し込みの詳細については、年度初頭に「学生ポータル」を参照してください。
A群科目、B・C群の同一名称科目、および「GIS応用」（異名称同一科目）、「公共政策論Ⅰ・Ⅱ」、演習等は除く。また「GIS による空間分析Ⅰ」の単位修得者は、「GIS 入門」の履修はできません。 C群の「産業論」は、卒業要件単位に算入されるのは4単位までで、それを超えた単位は卒業要件外になりますので注意してください。
他学部科目一覧表の国際政治経済学部欄参照。経済学部の科目と異名称の科目のみ。Ⅰ・Ⅱを除いた同一名称科目は履修できません。
大学院経済学研究科経済学専攻または公共・地域マネジメント専攻への進学を希望する4年次生に対して、より高度な専門知識を早期に習得する機会を提供するために、経済学研究科科目の一部を履修することができます。 これによって修得した単位は、研究科入学後、博士前期課程修了要件として定められた単位数まで申請することができるため早期修了あるいは課程博士論文作成作業への早期着手が可能になります。またこの取得単位は卒業後5年以内に限り研究科に入学した時点で認定することができます。 大学院科目特別履修制度は、以下の2種類の方法があります。
1. 年次試験による大学院科目特別履修生試験 出願資格：3年次に在学する者（経済学専攻は経済・経営・国際政経学部のみ） 2. 4年次履修による先取り科目履修 経済学専攻：経済学部4年次に在学するもので、3年次修了時に110単位を修得した者。 公共・地域マネジメント専攻：現代経済デザイン学科4年次に在学するもので、3年次修了時に110単位を修得した者。
経済学部では、本学OB・OGの税理士・公認会計士等で構成される「青学会計人クラブ」の協力のもと、1998年から正規のカリキュラムとは別に「税理士特別講座」を開設しています。 皆さんの先輩であり、実務の第一線で活躍する専門家が、日頃の忙しい時間を割いて会計科目・税法科目の基礎講座と親身な受験指導を行っています。税理士試験のみならず、日商簿記検定を目指す人にも学習の指針となることでしょう。税理士・公認会計士という職業に関心を持ちながらも、現場の実務家と接する機会の少ない学生は、この特別講座を大いに活用してください。 勉学意欲のある学生の受講を期待しています。 説明会開催日時や申し込みの詳細については、年度初頭に「学生ポータル」を参照してください。
