専門科目

現代経済デザイン学科の専門科目についてご紹介いたします。

※ 以下にリンクされている科目内容および担当者は、2020年度現在のものです。
2年次以降の配置科目については、参考として掲載しています。
次年度以降、講義内容等、変更になる可能性がありますので、ご了承ください。

専門科目履修方法および配置表

専門科目

（1）A・B群の必要単位 30単位（これを超えた単位は、C群の単位に加算）
（2）C・D群の必要単位 50単位（これを超えた単位は、自由選択科目に加算）
　　※ D 群（関連科目）は上限

授業科目の種類

コース

現代経済デザイン学科の専門科目は、基礎的な知識からより高度な専門知識を効率的に習得することができるよう、段階的・体系的に編成されています。学習効果をあげるためには、専門科目を系統的に履修することが大切です。コースは、学生が学習目的に即した履修を行うために設けられています。専門科目配置表中の専攻科目（C群）には、公共分野（主に公共コース）3ブロックと地域分野（主に地域コース）3ブロック・1モジュール、計7科目群が配置されています。どちらの分野の科目を主として学習するかに応じて、各分野の基礎知識を習得することを目的としたコース指定科目を必ず履修することになります。

2年次後期および3年次のコース指定科目は、事前登録科目として自動的に履修登録されますので、各自での履修登録は必要ありません。

※ 基礎演習を履修しない学生は、希望するコースの申請が別途必要となります。
詳細は、学生ポータルにて確認して下さい。

演習

◎ 2年次前期に選考を要します。

＊「基礎演習」の選考と履修登録について

＊「専門演習Ⅰ」・「専門演習Ⅱ」・「専門演習Ⅲ」について

前年度・前学期からの継続を希望する場合は、各自で、各学期に履修登録してください。

＊「卒業論文Ⅰ」・「卒業論文Ⅱ」について

＊３年次および４年次の指導教員の変更は原則として認めません。
＊協定校留学・認定校留学をする場合、演習科目を4年間で履修し終えることができない場合がありますので、留学希望者は事前に教務課で留学および演習について確認してください。

大学院連携科目

「専門演習Ⅲ」・「卒業論文Ⅰ」・「卒業論文Ⅱ」と並行して履修するなど、高度な専門知識を習得するために、大学院連携科目として、経済学研究科公共・地域マネジメント専攻の科目の一部を本学科の4年次生に開講しています（卒業要件単位に算入されます）。
該当科目は備考欄に「院共通」と記載されています。

「寄附講座」

備考欄に「寄附講座」とある科目は、企業の寄付により開講されている科目です。企業の都合により次年度以降閉講する場合がありますので、あらかじめご了承ください。

「現代経済デザイン学科」専門科目配置表

入門科目A群 学科

基礎科目B群 コア科目学科

基礎科目 B群 コア科目 公共

基礎科目 B群 コア科目 地域

基礎科目 B群 関連科目

基礎科目 B群 実践科目

専攻科目 C群 コア科目 学科

専攻科目 C群 コア科目 公共

専攻科目 C群 コア科目 地域

専攻科目 C群 学科関連科目 公共分野 応用経済ブロック

専攻科目 C群 学科関連科目 公共分野 制度・政策ブロック

専攻科目 C群 学科関連科目 公共分野 公共経営ブロック

専攻科目 C群 学科関連科目 地域分野 空間経済ブロック

専攻科目 C群 学科関連科目 地域分野 地域政策ブロック

専攻科目 C群 学科関連科目 地域分野 エリアスタディブロック

専攻科目 C群 学科関連科目 地域分野 統計・情報モジュール

専攻科目 C群 演習

専攻科目 C群 実践科目

専攻科目 C群 総合科目

関連科目

※ 専門科目に算入されるのは

関連科目 D群（関連科目） 経済学科科目

ただし、以下を除く。
・A群科目
・同一名称科目
・公共政策論Ⅰ
・公共政策論Ⅱ
・GIS入門
・GIS応用（異名称同一科目：「GIS による空間分析Ⅱ」）
・演習等
・院共通（大学院連携科目）
なお、C群の「産業論」は、卒業要件単位に算入されるのは4単位までで、それを超えた単位は卒業要件外になりますので注意してください。

関連科目 D群（関連科目） 法学

関連科目 D群（関連科目） 経営学

関連科目 D群（関連科目） 国際政治経済学部科目

他学部科目一覧表の国際政治経済学部欄参照。経済学部の科目と異名称の科目のみで、Ⅰ・Ⅱを除いた同一名称科目は履修できません。

関連科目 D群（関連科目） 人文・社会学

大学院科目特別履修制度

大学院経済学研究科経済学専攻または公共・地域マネジメント専攻への進学を希望する4年次生に対して、より高度な専門知識を早期に習得する機会を提供するために、経済学研究科科目の一部を履修することができます。
これによって修得した単位は、研究科入学後、博士前期課程修了要件として定められた単位数まで申請することができるため早期修了あるいは課程博士論文作成作業への早期着手が可能になります。またこの取得単位は卒業後5年以内に限り研究科に入学した時点で認定することができます。
大学院科目特別履修制度は、以下の2種類の方法があります。

1. 年次試験による大学院科目特別履修生試験
出願資格：3年次に在学する者（経済学専攻は経済・経営・国際政経学部のみ）

2. 4年次履修による先取り科目履修
経済学専攻：経済学部4年次に在学するもので、3年次修了時に110単位を修得した者。
公共・地域マネジメント専攻：現代経済デザイン学科4年次に在学するもので、3年次修了時に110単位を修得した者。

税理士特別講座

経済学部では、本学OB・OGの税理士・公認会計士等で構成される「青学会計人クラブ」の協力のもと、1998年から正規のカリキュラムとは別に「税理士特別講座」を開設しています。
皆さんの先輩であり、実務の第一線で活躍する専門家が、日頃の忙しい時間を割いて会計科目・税法科目の基礎講座と親身な受験指導を行っています。税理士試験のみならず、日商簿記検定を目指す人にも学習の指針となることでしょう。税理士・公認会計士という職業に関心を持ちながらも、現場の実務家と接する機会の少ない学生は、この特別講座を大いに活用してください。
勉学意欲のある学生の受講を期待しています。
説明会開催日時や申し込みの詳細については、年度初頭に「学生ポータル」を参照してください。