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2010年度 教育改善・教育プログラム支援制度 採択結果詳細

IT専門実験室における演習環境の改善

代表者氏名 狐崎 直文(理工学部)
事業計画・テーマ IT専門実験室における演習環境の改善
プログラムの概要 IT専門実験室におけるコンピュータを使った演習中に学生が直面したコンピュータハードウェアおよびソフトウェアのトラブルに対応可能な環境の構築が本事業計画の目的である。ハードウェアのトラブルに対しては、貸し出し可能なハードウェアを用意し、ソフトウェアのトラブルに対しては、学生が疑問を書き込み、担当の教員やIT専門実験室にいる他の学生がアクセスできる質問掲示板を作成して、担当の教員によるリアルタイムのフィードバックを可能にした上に、担当の教員、TAだけでなく、IT専門実験室にいる他の学生による、リモートデスクトップ機能を使用したサポートを可能にする演習室内サービスの提供を可能にする環境を構築する。

経済学導入教育用マテリアルの開発

代表者氏名 内田 達也(国際政治経済学部)
事業計画・テーマ 経済学導入教育用マテリアルの開発
プログラムの概要 2012年度のキャンパス再配置を視野に入れ、学部および教養教育プログラムの充実を図る一貫として、経済学導入教育用マテリアルの開発を行う。
現在、国際政治経済学部では、新入生を対象にクラス指定の必修科目として入門セミナーというコースを開講しており、プレゼンテーションや議論を通じて経済学的なものの見方や考え方を学んでいる。経済学的な観点から経済事象を理解し、さまざまな疑問点を探求する姿勢を身につけることを目標としており、2009年度の卒業生アンケートにおいても、こうした試みは高い評価をうけている。
しかしながら、その方法論については、各担当教員に任されており、いまだ試行錯誤を重ねている最中である。このため、学科内では、当該コースの目的達成のためにある程度の核となるマテリアル開発の必要性が論じられている。当該プロジェクトは、そうしたガイドラインたりえるマテリアルの開発を目指している。

校友追跡調査に基づく実業要請志向教育プログラム開発のためのシステム構築

代表者氏名 竹田 賢(経営学部)
事業計画・テーマ 『校友追跡調査に基づく実業要請志向教育プログラム開発のためのシステム構築』
プログラムの概要 本事業は昨今目覚ましい速さで進展を見せるグローバル化によって、リアルビジネスの現場で高度に要請されるようになった知識・スキルの変容と実態を精緻に捕捉分析し、それらへの対応を教育プログラムへと即応的に体化するための仕組み作りとその実践を目指すものである。また、周知のとおり、『大学設置基準及び短期大学設置基準の一部を改正する省令(平成二十二年二月二十五日文部科学省令第三号)』により、大学設置基準第四十二条において、以下の一条項が加えられている。
大学は、当該大学及び学部等の教育上の目的に応じ、学生が卒業後自らの資質を向上させ、社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を、教育課程の実施及び厚生補導を通じて培うことができるよう、大学内の組織間の有機的な連携を図り、適切な体制を整えるものとする。
同省令は2011年4月1日から施行されるため、本学において当該改正への対応が急務となることは言を待たない。本事業は、まさに「学生が卒業後自らの資質を向上させ、社会的及び職業的自立を図るために必要な能力」に係る教育プログラム開発を可能とするシステム構築を目的とするものであり、時宜を捉えた学内先駆事例となりうるものと言うことができる。

「科学・技術に関する意識データベース」の高度利用
― 学生プロファイリングに基づく科学リテラシ科目の構築を目指して ―

代表者氏名 三條 和博(経済学部)
事業計画・テーマ 「科学・技術に関する意識データベース」の高度利用
―学生プロファイリングに基づく科学リテラシ科目の構築を目指して―
プログラムの概要 本事業は、本学における自然科学系教養教育の改善に資する中長期プロジェクトの一環として、2009年度に構築した「科学・技術に関する意識データベース」の高度利用を図るものである。
〈背景および2009年度の成果〉 青山スタンダード科目における自然理解関連科目を通じて実施した「科学・技術に関する意識調査」の結果として、過去6年間に延べ約15,000件分の回答済み調査票が紙媒体として蓄積してあった。2009年度において、このうち約12,000件分の回答データを電子化した「科学・技術に関する意識データベース」を作成した。
〈2010年度の計画〉 2010年度は、(1)2009年度時点で電子化されずに残ったデータについて追加入力作業を行いデータベースの完成度を高めること、(2)このデータベースを利用し、受講学生のプロファイルおよび授業のあり方に関する、教育上有用な情報の抽出を目指し種々の分析を行うこと、(3)得られた結果の公開とデータベース利用プロセスの共有ツール化を図ること、の3点を実施する。

ティーチング&ラーニング・ポートフォリオに基づく総合的教育支援

代表者氏名 稲積 宏誠(社会情報学部)
事業計画・テーマ ティーチング&ラーニング・ポートフォリオに基づく総合的教育支援
プログラムの概要 本学部では、通常カリキュラムに基づく教育情報に加えて、入学時の自己発見レポートに基づくデータ、さらに在学中の自己プログレスレポートに基づくデータを保持している。そこで、本事業では、これらを融合することによって、学生の学習支援のみならず教員(組織)の教育力支援のためのティーチング&ラーニング(TL)ポートフォリオを設計・活用し、学生のキャリア設計支援と学部教育活性化を持続的に実現していくことを、完成年度に向けての学部としての取り組みと位置づけている。
昨年度は、TLポートフォリオの仕様を確定し、設計へと進め、今年度以降にこれを活用した展開を目指した。特に、今年度は、学部1期生の就職を控えており、今年度後期に向けて、キャリア支援にも耐えうるものとして試用可能なシステムとしてのリリースを図ることを目的とする。

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