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エネルギーについて、考えよう 社会情報学部 石田博之教授



私たちの生活を支えるエネルギーとは?

私たちが日常的に良く使う「エネルギー」という言葉は、実際には何を意味するのでしょうか?この言葉は、物理学的に言うと「仕事をする力」であり、経済学的に言えば「仕事をする能力を有する財」を意味します。ものを動かしたり、熱を出したり、光をつくったりするためには、すべてエネルギーが必要です。そのエネルギーを生み出すもととなるエネルギー資源には石炭、原油、天然ガスなどの化石燃料や、原子力また太陽や風、水、地熱といった、自然から直接得られるもの(これを「一次エネルギー」とも呼ぶ)があります。

そしてこれらを変換したり加工したりしてつくられる電気、ガソリン、都市ガスなどの二次エネルギーを使って、私たちの便利な生活は成り立っています。一国の経済活動や国民の豊かな生活には、この両方のエネルギーの安定的な供給が必要不可欠ですが、資源のない日本はエネルギー資源の多くを輸入に頼らざるを得ません。そのためこれまで世界や日本の経済、社会情勢、外部環境などさまざまなことを考慮しつつ、利用するエネルギーの選択を行ってきました。

かつての私たちの生活を思い返してみましょう。ひと昔前は、家庭で使う暖房器具といえば石油ストーブやガスファンヒーターなどが多かったと思いますが、いま都会で石油ストーブを使う家庭は少ないと思います。エアコンや床暖房など、その多くが電気を利用しています。利便性や環境性(換気が不要など)に優れている電気が、それまでの灯油などの石油製品や都市ガスに取って代わったのです。このように電気は、私たちの生活になくてはならないものとなりました。そして莫大な量の電気を生み出すために、発電所で使われるエネルギー資源も、石油から天然ガスや原子力へと比重が変わってきたのです。

「脱石油」から始まった、エネルギー資源の原子力シフト

ではなぜ石油から原子力などへのエネルギーシフトが起きたのでしょうか。

その端緒は、1970年代に起きたオイルショックに遡ることができます。当時、日本の電力生産の80%は石油に依存していたため、石油に替わるエネルギーの開発が急務となる中で、政府は原子力と天然ガスと再生可能エネルギーへのシフトに力を入れていきました。しかし太陽光に代表される再生可能エネルギーは、一気に普及させられるほど設備のコストダウンが叶いませんでした。一方天然ガスは、日本が島国であるため産出国から船で運ばなければならず、気体の天然ガスを冷却して液体にし、体積を1/600にまで減らして運ぶなど、それなりの設備や技術のための巨額の投資を必要としました。その後90年代に入ると、地球温暖化という環境問題も考慮しなければならなくなり、エネルギーを使いながら、かつCO2も抑制しなければいけないということで、当時の判断として、少ないウラン資源で大量の電気を作る原子力に一定の役割を期待するようになっていったという流れがあります。

また90年代には、世界的な規制緩和の流れを受けて、経営の効率化が課題となりました。日本はほかの先進国と比べて電気料金が高く、それが企業の生産コストを引き上げる一因となっているのではないか……といった懸念から、競争原理を導入して電気をもっと効率的につくることが、エネルギー政策の重要な目的のひとつとなっていきました。

こうした流れを受けて、原子力発電の導入が進みます。とはいえ、電気を生むための燃料投入に占める原子力の割合は、2011年3月に東日本大震災が起きる前の2010年度の時点では3割弱と、石炭、天然ガスで3等分する状態でした。その結果、日本は世界第3位の原発保有国となりました。残りは水力他と石油で、石油は一番少ないときで1割を切っており、電力生産における「脱石油」の目的は果たされていたと言えます。

図版1:日本の発電量燃料消費

出所: 日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編「EDMCエネルギー・経済統計要覧」2015年度版


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  • 『エネルギー問題と通商戦略』 石田博之著(『日本経済の復活と成長へのロードマップ-21世紀日本の通商戦略』 浦田秀次郎・21世紀政策研究所 編著 文真堂:2013)
  • 『エネルギー論争の盲点-天然ガスと分散化が日本を救う』(NHK出版新書) 石井彰著(NHK出版:2011)

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