AGUインサイト 世界を読み解くコラム

「日本映画がより発展するために」 総合文化政策学部 内山 隆教授



復活を目指す日本映画界

 一番手軽で身近なエンターテインメントとして、ふと思いつくものと言えば「映画」ではないでしょうか。遠出をするほど時間とお金の余裕がなくても、ちょっとした余暇を楽しむときにはもってこいですし、映画館という特殊な空間で日常生活から離れることができ、2時間ほどの短い時間で新たな感覚や感動を与えてくれる。気軽さに加え、精神的にもリフレッシュできる存在と言えると思います。
 超長期的に見ると、ここ最近の10年は日本映画の新作が次々と製作・公開され、日本映画界が好調な時期と言えるでしょう。1950年代に全盛期を迎えた日本映画界は、1960年代にはテレビの普及により、大衆娯楽が映画からテレビに変化していく中で、縮小の方向に進み始めました。下の図をご覧ください。ここ50年間のシアター数と入場者数を見てみると、それらの数は激減し、1990年代のバブル景気の頃には、日本の映画産業は谷底時代を迎えます。しかし2000年頃を契機に、スクリーン数や入場者数が少しずつ増え始め、映画産業に明るい兆しが見え始めました。そのきっかけは2つあると言えるでしょう。

映画館数(スクリーン数)と入場者数の推移

 ひとつは、複数のスクリーンを持った「シネマ・コンプレックス(シネコン)の誕生」です。観客にいろいろな映画を提供できるメリットがあり、欧米では1970年代末から一般的になっていました。1993年ワーナー・マイカルが日本初の本格的なシネコンを開業し成功すると、2000年代に入りその数は全国的に急増し、2011年の国内スクリーン数3339のうち、約7割を占めることになりました。シネコンの全国展開により、見たいときに気軽に映画館に行き、快適な空間で映画を楽しめるという環境が整ったのです。

最近の映画館数(スクリーン数)の推移

 もうひとつは、「製作委員会の普及」です。映画製作には、邦画大作の場合、1本約10億円代の予算が必要になります。今までは1つの会社が出資し、作品がヒットすれば多額の利益、不振に終れば多額の負債を抱えることになり、映画製作には大きなリスクがありました。そこで、関係各社を中心に少しずつお金を出しあい、そのリスクを分散し、利益が出た場合は、出資比率に準じて分配する仕組み「製作委員会」をつくったのです。製作委員会のおかげで、各社大きなリスクを背負うことなく、以前より軽いフットワークで映画が作れる環境になり、近年の映画数の増加につながっています。
「シネコンの誕生」と「製作委員会の普及」で、興業収入や入場者数も2000年頃から横ばい状態が続いています。さらに発展させるためには、どうしたらいいのでしょうか。

映画産業を大きく変えた、テレビ局の参入

日本映画歴代映画興行成績
順位 作品 公開年 興行収入
1 千と千尋の神隠し 2001 304億円
2 ハウルの動く城 2004 196億円
3 もののけ姫 1997 193億円
4 踊る大捜査線 THE MOVIE 2 レインボーブリッジを封鎖せよ! 2003 173.5億円
5 崖の上のポニョ 2008 155億円
6 南極物語 1983 110億円
7 踊る大捜査線 THE MOVIE 1998 101億円
8 子猫物語 1986 98億円
9 借りぐらしのアリエッティ 2010 92.5億円
10 天と地と 1990 92億円
11 ROOKIES -卒業- 2009 85.5億円
12 世界の中心で、愛をさけぶ 2004 85億円
13 敦煌 1988 82億円
14 HERO 2007 81.5億円
15 THE LAST MESSAGE 海猿 2010 80.4億円
16 花より男子ファイナル 2008 77.5億円
17 ゲド戦記 2006 76.5億円
18 ポケットモンスター ミュウツーの逆襲 1998 76億円
19 踊る大捜査線 THE MOVIE3 ヤツらを解放せよ! 2010 73.1億円
20 LIMIT OF LOVE 海猿 2006 71億円

 製作委員会の普及で、一番大きな影響を与えているのは、テレビ局の参入でしょう。もともとテレビ局は高い放映権を払って、映画を買って放映していました。それなら最初から作っちゃえ…とばかりに、テレビ局として初めて映画製作を手がけたのがフジテレビです。その作品は「南極物語」(1983年公開)で、110億円もの興行収入を記録し、当時の日本国内・歴代映画興行成績をぬりかえ、大ヒットをおさめました。それ以来フジテレビは本格的に映画製作に参入し、記憶に新しい「踊る大捜査線 THE MOVIE2 レインボーブリッジを封鎖せよ!」(2003年公開)は、173.5億円もの興行収入を記録する大ヒット作となりました。1990年代後半からは他局も本格的に映画製作に参入し、今やテレビ局も映画製作会社としての一面を持つといっていいでしょう。
 テレビ局の強みといえば、なんといっても宣伝力です。たくさんの作品が公開している中、何を見ようかと考えた時、ふと思い出すのはテレビの宣伝ではないでしょうか。出演している俳優さんなどが登場し、作品を宣伝する効果は、多大であると言えます。
 また2000年中頃から、ドラマでヒットした作品の映画化が多数製作・公開されています。これにより、1つの大きな変化が生まれました。今まで、映画を見る層と言えば、アニメを見る子どもたちとその親、そして大学生ぐらいからの上の大人がほとんどでした。子どもから大人までの中間層、中高生が映画を見ることがあまりなかったのです。それがドラマの映画化をきっかけに、映画館に足を運ぶようになりました。まだまだその数は少ないですが、大きな一歩と言えるでしょう。

 映画産業は私たちの目に触れる機会が多く目立つ存在なので、産業として大きく見えますが、実はそうではありません。コンテンツビジネス(放送・映画・音楽・漫画・アニメ・ゲーム等)の中では一番小さなシェアなのです。興行収入(映画館の入場チケット代の売り上げ総額)は、年間約2000億円。この金額は豆腐の年間売り上げ総額と同じぐらいだと言います。それにDVDの版権収入、テレビ局へ放映権を売ったときの放映権収入、ライセンス商品を作って売った収入などを合わせても、映画産業全体で1兆円に満たないほどです。他のメディアを見てみると、放送全体で4兆円、音楽全体で1兆6000億円、出版全体で5兆5000億円ほど。コンテンツビジネスの総額を合わせても、トヨタやNTTグループ1企業の売上高の足下にも及ばないのです。
 しかしそこがポイントで、コンテンツビジネスは、さらなる発展の可能性を秘めていると思いませんか。世界を見て、今後の発展に向けて何が必要か、考えてみましょう。


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