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国際交流共同研究センター主催シンポジウムを開催

「文化と社会:文化事業の社会的インパクトを考察する」と題したシンポジウムが2010年2月12日(金)にアイビーホールにて開催されました。ブリティッシュ・カウンシル、ケベック州政府在日事務所、国際交流基金の協力を得て、青山学院大学の国際交流共同研究センターが主催したものです。

 

文化政策が社会に与える影響をどのように考えるか、という問題をめぐって、多様な議論が展開されていますが、文化事業のインパクト評価に関するこれまでの試みに対しては、文化や芸術による影響の実体を捉えるには不十分だとの指摘もみられます。今回のシンポジウムでは、日本とイギリス、カナダにおける文化事業のあり方を目的と成果の両面から検証することで、その社会的なインパクトと評価について考察していくことを主眼に置きました。前半の基調講演では、英国ブリティッシュ・カウンシル理事長代理のジェラード・リーモス氏より、国際文化交流の影響力と近年の変化について、そしてカナダ・ケベック州政府文化省のピエール・オーブリー氏からはモントリオール都市圏における文化政策の社会的インパクトについて、それぞれお話がありました。続く後半のパネル・ディスカッションでは、オーブリー氏に加え、総合文化政策学部の真鍋一史教授、英国BOPコンサルティング・シニアコンサルタントのアレックス・ホンフレー氏、フェスティバル/トーキョー・プログラムディレクターの相馬千秋氏を交え、評価をする側とされる側の両方の視点から、文化事業の成果を評価するにあたっての展望と課題について議論しました。

 

シンポジウムには、芸術・文化関連団体の関係者や研究者を中心に100名を超す参加者が来場しました。時間制限のためディスカッションで十分にカバーできない部分もありましたが、フロアからも多くの質問が寄せられ、このテーマに対する関心の高さを伺わせました。「事業仕分け」による文化への影響が懸念される中、文化事業の価値とそれを実証することの難しさについて多角的に考える非常に意義のある機会となりました。


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