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学びの特色とカリキュラム

CURRICULUM 学びの特色とカリキュラム

学びの特色とカリキュラム

コミュニティ人間科学部は、学部の人材育成目的の達成のため、以下のような専門教育科目群と、外国語科目及び青山スタンダード科目で構成される教育課程を編成します。

第0群:学部必修科目
第Ⅰ群:子ども・若者活動支援プログラム
第Ⅱ群:女性活動支援プログラム
第Ⅲ群:コミュニティ活動支援プログラム
第Ⅳ群:コミュニティ資源継承プログラム
第Ⅴ群:コミュニティ創生計画プログラム
第Ⅵ群:専門技能科目

学部必修科目(第0群)には、コミュニティ人間科学部に入学したすべての学生が履修すべき科目を位置づけ、講義形式で開講される学部基礎科目、研究理解科目と、これらの科目を踏まえて実践的な内容を扱う演習科目により構成します。

第Ⅰ群~第Ⅴ群では、地域の社会と人々にかかわる諸課題の理解を深め、かつ、それらに対して実践的な対応を図る能力を育成するため、5 つの履修プログラムが設定されています。学生のみなさんはいずれかのプログラムを中心に、将来設計につながる学修を進めることになります。第Ⅵ群には、社会教育主事資格・司書資格・学芸員資格・社会調査士資格に関連した科目を配置します。

学びの5つの専門領域と 実践知を育むカリキュラム体系

地域社会と人々に関わる諸課題を5つの履修プログラムとして設計。
各プログラムに設けた地域実習科目で地域の問題解決のために
必要な知識・技術の修得をめざします。
また、必修科目では学部基礎科目と研究理解科目を踏まえて、
実践的な内容を扱う演習科目へと学びを深めます。

コミュニティ人間科学科の学科科目

 第0群の学部必修科目は、講義形式で開講する学部基礎科目(4 科目)、
 研究方法を学ぶ研究理解科目(3 科目)、学部基礎科目と研究理解科目を踏まえて実践的に学修する演習科目(8 科目)から構成されています。

 学部基礎科目は、地域社会(コミュニティ)と人間に関する原理的な理解を深める科目であり、本学部の学修の基礎となる知識を修得します。
 研究理解科目は、本学部の基礎的な研究方法である社会調査の方法を、段階的に、かつ、体系的に学べるようにしています。
 演習科目は、1 年次から4 年次のすべての時期に配置し、少人数での指導を行います。

 第Ⅰ群から第Ⅴ群は、地域社会とそこに生活する人々にかかわる諸課題を5 つに区分し、それぞれの内容を深めるための科目群となっています。

 第Ⅵ群は、本学部で取得できる資格に必要な科目のうち、第0群から第Ⅴ群までには収まらない専門的技能の育成に資する科目群となっています。

主要科目の特長はこちら

COURSE MODEL 履修モデル

5つの履修プログラム

2年次より、5つの履修プログラムから、選択したプログラムを中心に学習します。※ここで紹介する履修モデルは、あくまでも一例です。

Ⅰ:子ども・若者活動支援プログラム
地域社会(コミュニティ)における子どもと若者の活動について、子どもと若者の成長・発達などの基礎を理解した上で、その活動を支援する際に求められる知識・技術を学びます。

Ⅱ:女性活動支援プログラム
地域社会(コミュニティ)における女性の活動について、女性の生活・社会参加などの基礎を理解した上で、その活動を支援する際に求められる知識・技術を学びます。

Ⅲ:コミュニティ活動支援プログラム
地域社会(コミュニティ)における、さまざまな人々(高齢者・障がい者を含む)の活動について、地域スポーツ・社会福祉・ボランティア活動などの基礎を理解した上で、日常生活や職業生活の諸活動を支援する知識・技術を学びます。

Ⅳ:コミュニティ資源継承プログラム
地域社会(コミュニティ)の文化資産や情報資源について、それを取り扱う社会的な機構(博物館、図書館、アーカイブなど)を理解した上で、後世への継承、同時代における伝達と活用に必要な知識・技術を学びます。

Ⅴ:コミュニティ創生計画プログラム
より豊かな地域社会(コミュニティ)を創り出す方策について、さまざまな思想・理念と地域社会を成り立たせている制度を理解した上で、実践的な計画策定に必要となる知識・技術を学びます。

COURSE FEATURES 主要科目の特長

STUDY PROGRAM.01
子ども・若者活動支援プログラム

地域社会(コミュニティ)における子どもと若者の活動について、子どもと若者の成長・発達などの基礎を理解した上で、その活動を支援する際に求められる知識・技術を学びます。

主な科目  
子ども活動支援原論 子どもは、家庭や地域社会において大人や社会からの支援を受けながら、個人としてまた社会の一員として成長・発達し、人間関係を築き、さまざまな活動に参加するようになっていきます。本科目では、公的統計や調査報告などの資料・データを用いながら、子どもの成長・発達及び活動の様子と大人や社会による支援の様相に関する学習を行い、それらの特徴と課題についての理解を深め、課題解決の方策を探る力を修得することをめざします。
幼児教育者支援論 幼稚園教諭・保育士・保育教諭等の幼児教育者支援について、幼児教育関係者・団体の支援や国・地方自治体の環境整備等の検討も含めながら、課題や今後の方向性・方策について考えます。

STUDY PROGRAM.02
女性活動支援プログラム

地域社会(コミュニティ)における女性の活動について、女性の生活・社会参加などの基礎を理解した上で、その活動を支援する際に求められる知識・技術を学びます。

主な科目  
家庭教育支援論 家庭の教育力の低下、親の育児不安等への懸念から地域による家庭教育支援の必要性が論じられています。この科目では、家庭教育の特徴に触れた上で、単身世帯の増加、少子高齢社会、働く母親や非正規就労者の増加等、大きく変化し続けている社会と家庭のあり方に即した支援のあり方を探ります。
地域と家族・子育て 主に就学前の子どもが育つ場、子どもを育てる場として地域に着目し、地域や家族が抱える課題について、多様な実践例を通して理解を深めていきます。就学前の子どもが過ごす場所として日本では幼稚園や保育所が一般的ですが、この授業では認可外の保育や野外での保育を取り上げて、その背景にある地域や家族の課題について理解します。

STUDY PROGRAM.03
コミュニティ活動支援プログラム

地域社会(コミュニティ)における、さまざまな人々(高齢者・障がい者を含む)の活動について、地域スポーツ・社会福祉・ボランティア活動などの基礎を理解した上で、日常生活や職業生活の諸活動を支援する知識・技術を学びます。

主な科目  
コミュニティ活動支援論 地域社会をめぐる問題状況について、地域を基盤として生活する人々の観点から整理し、地域づくりに関わる人々の自発的・集団的な活動の意味や可能性、活動に伴う諸課題を検討する。そのうえで、地域を基盤とした諸活動を「支援する」という発想や具体的な方策・仕組み、支援する主体(行政・民間)それぞれの役割や機能等を考察する。
地域と教育専門職の社会学 職務の遂行に高度な専門的知識・スキルを必要とし、職務上の自律性を有する職業を指して専門職と呼びます。地域社会の機能的運営にとって、すぐれた人材を専門職へとリクルートし(育成、採用し)、その質を高めることは重要な課題となります。この授業では、教育専門職(学校教員)を主な事例として学びます。

STUDY PROGRAM.04
コミュニティ資源継承プログラム

地域社会(コミュニティ)の文化資産や情報資源について、それを取り扱う社会的な機構(博物館、図書館、アーカイブなど)を理解した上で、後世への継承、同時代における伝達と活用に必要な知識・技術を学びます。

主な科目  
コミュニティ情報継承概論 コミュニティ(地域社会)における情報継承という現象に関して、基礎的事項を幅広く学習することを目的としています。とりわけ,図書館やアーカイブなど,情報継承のために設置されている社会機関の歴史と理念、制度と役割に対して理解を深めます。また、そうした機関で取り扱われる情報内容の種類と特性、適用されている方法の意義と原理、活用されているメディアに焦点を合わせて検討します。
コミュニティ文化資源概論 地域社会が保有している文化資源は、コミュニティのまとまりをつくったり、地域社会の振興や人々のアイデンティティの形成等にかかわるなど、地域社会にとって重要な存在です。ここでは地域の文化資源を代表するものとして、特に、博物館資料を取り上げ、その収集・整理・保管等に関する理論や方法について解説します。

STUDY PROGRAM.05
コミュニティ創生計画プログラム

より豊かな地域社会(コミュニティ)を創り出す方策について、さまざまな思想・理念と地域社会を成り立たせている制度を理解した上で、実践的な計画策定に必要となる知識・技術を学びます。

主な科目  
コミュニティ創生計画論 日本の地域、特に「地方」とされる地域は、経済の停滞や人口減少など複数の困難な問題に直面しています。それらに対処するために、自治体行政は計画を策定し、地域の運営を行ってきた歴史があります。本授業では、現在の日本の地域の問題を概観した上で、地域で策定される計画、その中でも、1)都市計画、2)総合計画、3)地方版「総合戦略」、の三点について検討し、地域のデザインの仕方について考えます。
地域共生原論 アメリカというと、今日では「移民の国」、「多文化社会」というイメージが強いですが、その歴史の影には入植者植民地主義、人種差別、移民排斥、女性差別、性的マイノリティの抑圧がありました。「多様性」と常に向き合ってきたアメリカ合衆国の経験を事例として取り上げ、私たちが様々な差異を認めつつ、地域で共生していく方法を模索します。

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