現状（2021年12月現在）

主な取組

対応するSDGｓ

歴史的、文化的価値の追求

●SDGs関連の研究の促進

●SDGs関連の研究10件

●SDGs関連の研究6件

●総合研究所の研究ユニットの活用促進

●SDGs関連研究補助制度の拡充

●女性専任教員数の増加

●女性教員比率30%

●女性教員比率25.6％(21年5月時点)

●目標の意義の周知と各学部・研究科への協力要請

自校史研究の活性化

●青山学院史に関連する博物館相当施設の設置

●2025年度内に開設

●歴史資料館開設準備委員会にて開設場所を検討中

●博物館相当施設に関する関係各方面へのヒアリング

●歴史資料館の基本構想（基本方針、展示コンセプトなど）の検討

●ハード面の検証（開設場所、改修費用等）

●組織運営体制、関連規則の検討

先端研究への挑戦

●科研費獲得数・獲得金額の増加

●科研費3.0億円 (240件)

●共同研究、受託研究、指定寄付金に関しては２割増

●科研費2.78億円 (198件　※繰り越し分は除く)

●共同研究4268万円（42件）

●受託研究8170万円（21件）

●指定寄付金5723万円（40件）

●統合研究機構リエゾンセンターURAによる研究費申請の支援と共同研究における契約手続きの支援

●産官学連携イベント「Meet Up in AGU」の開催

●科研費不採択課題に対する支援制度

●分野横断的な研究の拡充

●分野横断的な研究数20件(総合研究所　研究ユニット・プロジェクト研究所等)

●分野横断的な研究数11件

●総合研究所の研究ユニット支援制度の整備

●総合プロジェクト研究所における外部資金プロジェクト研究所の整備

●国際学術誌への論文掲載数の増加

●年間150件

●2020年度156件、2021年度95件

●ポストドクター（PD）・博士後期大学院生に対する国際学会への参加補助

●論文投稿料・英文校正の補助の検討

●発明・特許登録件数の増加

●大学で保有する知的財産を取り扱う組織体制の整備

●年間２件

●組織体制未整備

●年間0件

●大学内における実態調査

●法人関係部署との調整

●学会開催支援

●学会開催数10件

●学会開催における使用料の減免額の拡大

●学会開催件数　年間8件(2019年)

●減免措置に関する規約・内規未整備

●学会開催における教室使用料の減免措置

●バイアウト制度の導入

●2023年度導入

●導入されていない

●制度の整備中

次世代研究者の育成

●テニュアトラック制の導入

●2023年度導入

●制度なし

●制度の整備中

●若手教員数の増加

●40歳以下教員数200名

●40歳以下教員数約170名

●若手向けの支援制度（アーリーイーグル、フューチャーイーグル）の導入

●テニュアトラック制の導入

●内部進学者の大学院授業料の減免

●全研究科への対象拡大

●理工学研究科のみ適用

●制度の整備中

●ポストドクター、博士院生への支援

●研究補助者(RA)25名程度雇用

●大学院生の国際学会発表支援拡充

●研究補助者制度は未導入

●研究補助者(RA)制度の整備

●若手向けの支援制度（アーリーイーグル、フューチャーイーグル）の導入

教養教育の充実

●数理・データサイエンス・ＡＩ関連科目の充実

●全学部で開講

●学部専門科目とスタンダード科目との連携強化

●青山スタンダードの選択科目として開講

●青山データサイエンス教育コンファレンスの開設

●英語教育の強化

●統一基準による各学部の達成目標設定

●学部ごとの達成目標の実施

●学部ごとに達成目標の検討中

●高大接続の強化

●高大連携教育の拡充　内部進学者等に向けた入門講座の充実化

●入学前教育・英語教育の拡充

●内部進学者等に向けた入門講座の実施

●総合型選抜進学者への入学前教育の実施

●対面・オンラインの有効活用とオンデマンドコンテンツのアーカイブ化

●英語オンラインプログラムの検討・調査・開発

●オンライン授業の効果的な活用/DX推進

●オンライン授業に係る学生支援体制の整備

●オンライン授業の利用を前提としたカリキュラム体系化と教育効果の実証

●オンライン授業のリカレント教育への活用

●オンライン授業実施の定着

●オンライン授業の利用を前提としたカリキュラム策定

●リカレント教育体系づくり

●機器・施設・設備整備と支援内容の検討

●授業方法論の開発・運用ルールの整備・授業実施結果の検証

●リカレント教育運営体制の確立

●教員一人当たり学生数(ST比)の改善

●ST比32%

●ST比34.6%

●助教・院生助手の増員検討中

特色を活かした専門教育の展開

●ダブルメジャー/ダブルディグリーの導入

●全学で導入可能な海外大学とのダブルメジャー/ダブルディグリー制度の確立

●研究科間での数理・データサイエンス・ＡＩ関連科目の配置

●制度未導入

●ダブルメジャー大学院教育構築事業への申請検討中

●大学院教育の充実

●定員充足率を全学で博士前期課程（修士）は1.0以上、博士後期課程は0.8以上

●特別履修制度（学部4年生の大学院講義の履修）の全研究科への適用

●博士前期課程（修士）は0.82、博士後期課程は0.65

●一部研究科間の単位互換制度

●特別履修制度の一部適用

●内部進学者の入学金の免除

●内部進学学生への授業料減免策の拡大

●特別履修制度の適用の拡大

●研究科間の連携強化

●アクティブラーニング型科目の充実

●アクティブラーニング型授業の整備/確立

●アクティブラーニング型科目比率のアップ

●全科目に占めるアクティブラーニング型科目比率16.5%

●各学部のFD活動で推進

●教育・研究連携協議会の設置

●全学部・研究科で設置する

●一部の研究科で設置済み

●全学部で設置準備中

人と地域社会と本学をつなぐ教育の展開

●社会連携推進機構/社会連携部の設置

●社会人教育・リカレント教育の拡充

●行政・企業との協定締結と運用・実施の連携による実質化

●社会人・学外者の取組参加者（各種講座、履修証明プログラム生を含む）の増加

●各学部・研究科等での管理・運用

●社会連携機構及び事務部の設置準備中

●社会人教育（リカレント教育）センター設置への始動

●履修証明プログラムの実施

●リカレント教育運営体制の確立

●インターンシップ科目の充実

●全学部で選択科目として開講する

●青山スタンダードと一部の学部で開講

●開講準備中

●卒業生キャリア調査の実施

●調査対象人数の拡大

●全学的な取り組みとしてアンケート調査中

●本学OB・OG、企業への協力要請

●シビックエンゲージメントセンターの機能の拡充

●ボランティアに限らず地域活性化・ソーシャルビジネス等の多様な社会連携の取組を実施

●サービス・ラーニング科目の新設と既存科目の連携強化

●ボランティア活動の促進を通じた社会連携の実施

●サービス・ラーニング試行科目の実施

●渋谷区こどもテーブル、相模原市相武台団地活性化プロジェクトなどの地域活性化。金沢Outsider Art Project、シブヤフォントなどとのソーシャルビジネスの実施

●新たに「ボランティア・市民協働論」の開講、「サービス・ラーニングⅢ」を開講

●進路就職支援の強化

●進路・就職先に対する満足度満足度80％

●年間の学生個別相談利用者数7000件

●年間求人件数1300件

●2020年度の満足度　78.2％

●2020年度の利用者数　6412件

●2020年度の求人件数　1,135件

●対面、オンラインを併用した学生個別相談の充実

●学生個別相談や採用面接のための場所と環境の提供

●オンライン開催を含め各種交流会等を通じた新規企業の開拓

地球規模の視野に立った教育の実践

●国際日本研究プログラム「IPJS」の拡充

●IPJS参加留学生10名

※　IPJS＝International Program for Japan Studies(国際日本研究プログラム)

●IPJSプログラム設置のみ

●IPJS・JCB(Japanese Culture Box)の設置、改善

●国際オンラインプログラムの実施

全学的国際オンラインプログラムの開設

●全学的国際オンラインプログラムがなく、学部、研究科のプログラムのみ

●国際オンラインプログラム小委員会の設置

●MISENでの会議に参加、バーチャルエクスチェンジプログラムについて協議

●JV-Campusへの参加、コンテンツ提供

※　MISEN＝Methodist International Student Exchange Network

JV-Campus=Japan Virtual Campus

●留学の推進

●派遣協定校留学者130名

●派遣協定校留学者104名(2017~2019年度の平均）

●新規協定校開拓、協定校との関係強化

●留学生受け入れの推進

●協定校交換留学生 200名

●私費留学生新入生数　200名

●協定校交換留学生 180名（2019年度）

●私費留学生新入生数 196名(2017~2019年度の平均）

●外国語サイト、国際センターサイトの改善

●JCBの開設

※　JCB=Japan Culture Box

●外国人専任教員の増加

●専任教員数に対する比率10.0%

●専任教員数に対する比率8.2%

●目標の意義の周知と各学部・研究科への協力要請

学生の主体的な学びをさせるIRの推進

●IR機能の整備

●継続的実施のための分析項目の明確化

●学内データの収集・プレ分析

●分析手法の開発、各部局からのニーズ把握・分析結果の学内開示・各部局からのフィードバック収集

●授業改善のためのアンケート回収率の改善

●回収率20%以上

●回収率8%

●アンケート項目の簡略化と改善

●シラバスの充実

●現状で求めている右記の項目の記載を全教員に求める

●下記の項目を記載する

・卒業認定・学位授与の方針と当該授業科目の関連

・科目ナンバリングの記載

●以下の項目の記載を求めている

・準備学修の具体的な内容及び必要時間

・課題へのフィードバック方法

・学修の到達目標及び成績評価の方法・基準

●シラバスの記載内容の確認

●学習成果の可視化

●アセスメントテストの受検率を上げる

●カリキュラムマップの整備

●アセスメントテストの実施

●現状未整備

●アセスメントテストと学内教務系データの融合・学生の成長につながる情報を学生にフィードバックする

●3つのポリシーの明確化（DP：「学生が身に付けるべき資質・能力」、CP：「教育内容・方法、学修成果の評価方法」、AP：「入学者に求める学力」）他、整備検討中

人的資源の活用

●教職員に対するFD・SD取り組みの拡大

●参加率100％

●参加率82％

●教職員へのFD・SD活動の周知

●教員向け教育力向上講座の実施

●職員のリカレント教育

●職員のキャリア形成支援

●年間数名の支援

●人事部による自己啓発費用補助制度の利用

●職員の学内大学院進学等支援制度設立

●教職協働の推進

●教育組織と事務組織の有機的な連携による内部質保証活動の推進

●専門性及び部分最適に特化した組織体制

●組織間の役割分担、協働範囲の明確化

●組織間の連携を促す体制の整備

収支構造の見直し

●収入の多角化

●経常費補助金24億円

●寄付金(大学分)8億円

●経常費補助金23.2億円

●寄付金(大学分)6.62億円

●特定目的寄付金の拡充

●万代基金による寄付金の一元運用

●経常費補助金検討WGの設置

●中長期志向の予算配分

●予算編成方法の改善

●経常予算：予算配分額と予算執行額の乖離

●臨時予算：予算申請の採択率の低さ（約35％）

●過去5年間の「資金収支計算書」の分析

●経常予算：執行額に見合った予算配分方法を検討中

●臨時予算：優先順位をつけた計画的な予算配分の実行

●人件費率の改善

●人件費率1％改善

●教員平均年齢49歳以下

●職員平均年齢42歳以下

●人件費率は大学単体で50.2％、学院全体で53.7％

（大学単体の人件費率＝人件費支出／教育活動収入

学院全体の人件費率＝人件費支出／経常収入）

●教員平均年齢50.6歳（2022.1時点）

●職員平均年齢43.6歳（2022.1時点）

●教職員の年齢構成の適正化

●テニュアトラック導入による若手教員任用の拡大

●人件費の分析と人的資源配置の適正化

●クラウドファンディングの拡充

●クラウドファンディング5件

●クラウドファンディング2件

●既に導入している陸上部長距離と理工学部の事例を基に、他の分野への拡大を推進中

施設整備・教育研究環境の充実

●青山キャンパス新図書館棟の建築による学術情報の一元運用

●収蔵能力：150万冊、座席数：1500席

●学術活動の拠点機能として整備

●ICTを活用した多種多様な教育研究活動エリア（個人、グループ、アクティブラーニング、イベント、ワークショップ、語学など）を設置する

●BYOD（Bring Your Own Device）化の推進

●所蔵資料（本館）：1,051,899冊、座席数（本館、８号館1階）1,412席

●多種多様な教育研究活動エリアの機能について検討中

●BYOD化の検討

●学術活動の拠点としての機能、学内諸施設等のサテライトとしての機能の確認

●教育研究活動エリアの機能を決定および適切な設備を設置

●「どこでもネットワークに繋がる」「どこでも電源につなげる」「足りないものが借りれる」といったBYODに適した環境を整備

●オンライン・ＡＶ授業のための環境整備

●無線ＬＡＮ・ネットワーク・ＡＶ環境の整備・充実

●オンライン授業対応機器設置済教室／青山C 12教室、相模原Ｃ 18教室

●移動式オンライン機器導入数／青山Ｃ 30台、相模原Ｃ 8台

●無線AP増設予定箇所／短大校舎 12教室

●屋外・構内各所のサイン（案内表示）整備

●スムーズに移動できるキャンパス環境の整備

●屋内サイン整備済箇所　大学17号館

●屋内サイン未整備箇所　大学11-14号館

●デジタルサイネージの設置

●屋外サインの老朽化・不足の改善、英語表記の追加

●バリアフリー環境の推進

●すべての人が過ごしやすいキャンパス作り

●バリアフリートイレ／両キャンパスの各号館･各棟に概ね設置済

●キャンパス内バリアフリー化の推進

●バリアフリートイレの増設

●スポーツ施設の充実

●体育施設の経年劣化・老朽化問題の確認と改修計画の策定

●青山学院記念館（大学体育館）の改築ないし改修

●青山学院記念館：築57年、相模原グラウンド陸上トラック・テニスコート老朽化

●旧短大体育館棟の利用促進、経年劣化箇所保全改修

戦略的な広報の強化

●「大学の取り組み」の発信の強化

●AGUNEWSの特集「大学の取り組み」年8本以上作成

●全学部ページリニューアル

●教育研究関連ニュース発信数2019年度比30 %増、SDGs年間40本

●「AGU RESEARCH REPORT」のWeb化

●AGUNEWSの特集「大学の取り組み」2020年度⇒0本 2021年度⇒15本 2022年度⇒10本

●2021年度全学部リニューアル：7学部、2学科、5センター統合、

2センターサイト新設(2022年3月現在)

●教育研究ニュース：2019⇒107本 2020⇒155本 2021⇒195本、

SDGs：2020⇒48本 2021⇒48本

●大学広報誌のウェブマガジンスタート(2021年度)

●ウェブサイトリニューアルと学部サイトの統合を実施。

●教育・研究組織が独自にニュース発信が可能な仕組みの構築(2021年度)

●SDGs特設ページスタート(2020年度)

●受験生に対する情報発信の強化

●大学公式ウェブサイトおよび広告媒体からの入試・入学情報ページへのアクセス数　700,000アクセス

●広告媒体からの資料請求数　43,000件

●入学者選抜制度説明動画・一般選抜ダイジェスト動画の視聴回数　7,300回

●アクセス数665,000アクセス（2021.3.1~2022..2.28）

●資料請求数41,000件（大学案内2022請求数）

●視聴回数6,900回

●アクセスビリティの見直しを検討

●PUSH型のアプローチ、動画広報の拡大

●YouTubeチャンネル登録者数 2万人 全大学TOP10

●SNSフォロワー数：Twitter、Facebook、Instagram 各1万人 および.Instgramフォロワー全大学TOP10

●受験生向けメールマガジン配信数　年 12回

●YouTubeチャンネル登録者数：19,638(3,345*)人 　全大学5位

●SNSフォロワー数：Twitter:13,392(5,082*)、Facebook :11,275(8,310*)　Instagram: 18,585(3,990*)*2019年4月

●Instagramフォロワー数 全大学5位

●受験生向けメールマガジン配信数12回

●YouTubeチャンネル「青学TV」「青山学院大学」の動画を大学ウェブサイト各学部等のページと連携(2021年度)

●各コンテンツの高い投稿頻度高品質の写真投稿(特にInstagram）により学内情報を迅速に発信

●保証人向け広報誌のウェブメール配信化(2021年度)

●ステークホルダーとの関係強化

●オンラインを活用したオープンキャンパス

●ペアレンツウィークエンドによる保護者との連携促進

●ゴールデン＆シルバージュビリー（卒業後50周年・25周年の方対象の記念式典）の参加者数増加

・ゴールデンジュビリー：350名

・シルバージュビリー：600名

●オープンキャンパス参加者

オンライン参加：14,118名

相模原キャンパス開催：2640名

●ペアレンツウィークエンド（2019年度）

キャンパス開催　3,731名

地区開催：800名

●ゴールデン＆シルバージュビリー（2019年度）

ゴールデンジュビリー：270名

シルバージュビリ―：484名

●オンラインを活用した新たな実施形態の整備