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各学部・研究科等の取り組み

学部・研究科等から見たメトリックス

各学部・研究科、各機構の中長期計画から其々の目標であるメトリックスを整理しています。

学部・研究科等名称 メトリックス（目標）
文学部
文学研究科
１．国際化
２．学際化
３．研究成果の発信
４．初年次教育の充実
５．少人数教育の推進
６．「人文知」の追求
７．「デジタル人文学」の展開
８．大学院教育の充実
９．自校史研究の活性化
教育人間科学部
教育人間科学研究科
１．附置研究所による共同研究プロジェクトの推進
２．附置研究所における業務の遂行
３．大学院改革への対応
４．授業改革への対応
５．入試改革への対応
６．教職・資格課程および公認心理師カリキュラムの維持・推進
７．教育方法の妥当性
８．国際化への対応
９．リカレント教育への対応
経済学部
経済学研究科
１．他大学・他研究機関との交流・連携強化
２．研究補助者の導入
３．高大接続の強化
４．オンライン授業の効果的な活用
５．少人数教育
６．数理・データサイエンス科目の充実化
７．ダブルメジャーの導入
８．入学者クロス分析の拡充
９．先端英語教育の強化
法学部
法学研究科
１．SDGs関連の研究・教育の推進
２．学際的で分野横断的な研究・教育の推進
３．ダイバーシティ実現にむけた対話重視教育
４．法学部での学びを支えるサポート体制の強化
５．実践的内容の専門科目の充実
６．専門性をもった先導的· 共創的人材の輩出
７．地域課題と連携した実践的教育の充実
８．地球規模で連携した教育と知の共有の実現
経営学部
経営学研究科
１．国際レベルの研究展開
２．研究成果の社会還元
３．データサイエンス教育の強化
４．語学力のレベルアップ
５．オンライン授業の効果的活用
６．各種資格取得の支援
７．卒業生ネットワークの強化
国際政治経済学部
国際政治経済学研究科
１．海外の研究機関・教育機関との交流の強化
２．Dual Degreeプログラムの拡充
３．GSP (Global Studies Program)の日常化
４．海外短期研修プログラムの充実
５．複合的海外短期研修プログラムの実施
６．海外の研究機関・教育機関との交流の拡大
７．バディインターンシップ制度の導入
８．COILの浸透
９．長期計画への接続
総合文化政策学部
総合文化政策学研究科
１．「ファカルティ多様性」の持続化
２．生成AI への対応
３．学生の学外活動支援
４．大学院の充実
５．次世代研究者の養成
６．研究活動· 機能の強化
理工学部
理工学研究科
１．専門教育の充実
２．国際化の推進
３．国際学会への発表の増加
４．研究環境の充実
５．科研費獲得数の維持
６．外部機関との共同研究の推進
７．理工学部女性比率の向上
８．分野横断的な研究の充実
９．若手研究者の支援
社会情報学部
社会情報学研究科
１．人文社会系学生への理系教育の拡充
２．学部教育と資格取得
３．学部教育の社会的評価
４．リカレント教育への貢献
５．リカレント教育の活用
６．リカレント教育からの展開
７．受験者数の拡充
８．学部広報活動の活性化
９．地域連携の強化
地球社会共生学部
１．共生マインドを持った地球市民を育成するカリキュラムの充実
２．アジアNo.1 の交換留学の実現
３．学部発21 世紀型教育の実践
４．グローバル社会で通用する実践的英語能力向上
５．海外大学院進学支援の拡大
６．学部、設置学校を超えた共生のコラボレーション実現
７．海外提携校との研究 · ビジネスプラットフォームの構築
コミュニティ人間科学部
１．地域連携推進拠点の整備
２．オンライン授業の効果的な活用／DXの推進
３．協定に基づく共同研究の拡充
４．数理・データサイエンス領域の充実
５．少人数教育の維持と拡充
６．FDへの全専任教員の取り組み
７．進路就職支援の強化
８．卒業生キャリア調査の実施
９．入学者クロス分析の実施
国際マネジメント研究科
１．アクティブラーニング型科目の充実
２．寄附講座の拡充
３．教育課程連携協議会の拡充
４．国際学術誌への論文掲載数の増加
５．科研費獲得数・獲得金額の増加
６．SDGs関連の研究の促進
７．外国人専任教員の増加
８．女性専任教員の増加
９．若手教員比率の増加
会計プロフェッション研究科
１．学際性の高い実践的な研究の推進
２．公的な会計・税務関連資格を有する人材の輩出
３．寄附講座の充実
４．エクスターンシップ教育の充実
５．受講環境の充実
６．実務補習所等の講義との共有化の促進
７．多様な学生の受け入れ
８．社会貢献の推進
９．教育課程連携協議会からの意見の活用
青山スタンダード教育機構
１．開講科目の適正化
２．クラスサイズの適正化
３．国際教育の実践
４．ICT 教育環境整備
５．データサイエンス教育の導入
６．アントレプレナーシップ教育の導入
教育支援機構
１．教職への魅力発信
２．メンタルヘルス支援と自己管理能力の育成
３．ICT 活用指導力の育成
４．教員養成を目的としたAI・データサイエンスを活用した教育プログラムの展開
５．多様な幼児・児童・生徒への対応力の育成
６．専門教育と資格課程の連携
統合研究機構
１．総合研究所
２．総合プロジェクト研究所
３．リエゾンセンター
４．環境安全センター
５．スクーンメーカー記念ジェンダー研究センター
６．青山学院史研究所
７．博士後期課程学生への支援継続
８．自校史研究の活性化
９．研究力向上にかかる財務計画
統合研究機構（研究リスクマネジメント）
１．研究公正にかかる研修プログラムの受講率
２．研究費使用にかかる不正の抑制
３．利益相反事象の把握と適正な取り扱い
４．安全保障輸出管理の適切な実施
５．研究活動における不正行為への対応
６．人を対象とした研究活動審査の徹底
社会連携推進機構
１．サービス· ラーニング関連科目の拡充
２．ボランティア活動に対する支援の充実
３．社会と学生を繋ぐ事業の充実
４．地域自治体との強い協力関係の構築
５．産業界との強い協力関係の構築
６．起業支援体制の整備
７．連携協定先の加増および連携事業の充実
８．リカレント教育の充実
９．学内外への発信の強化
学生支援機構
１．学友会活動の推進
２．正課外教育の拡充
３．学生の健康・生活サポートの拡充
４．ヘルスリテラシーの向上
５．連携による学生相談の充実
６．自己理解を深める活動の企画、 充実
７．理解啓発活動の促進
８．就職活動支援の更なる充実化
９．企業等との連携の強化
学術情報機構
１．学修・教育支援（学生が飛躍的に成長する“知のスパイラル” の実現）
２．研究支援（卓越した研究成果の達成と発信）
３．最先端技術を駆使した図書館
４．持続可能な運営
５．情報教育・教室環境の整備
６．より安心・快適利用可能な情報環境
７．技能と異文化理解を両立させる 外国語教育
国際化推進機構
１．地球規模の共同研究ネットワークの構築
２．海外研究交流の促進
３．国際化推進体制の整備
４．海外協定校の加増
５．海外協定校との連携の強化
６．外国人留学生の受入の拡大
７．外国人留学生との協働機会の拡大
８．学生の海外派遣の拡大