対象者別
よく見られるページ
学校法人青山学院
- MENU -
青山学院大学は、「青山学院教育方針」および「青山学院大学の理念」を実現するため、「求める教員像」と「教員組織の編制方針」を定める。
青山学院大学は、「青山学院教育方針」および「青山学院大学の理念」を実現するため、 以下のとおり「求める教員像」を定める。
青山学院大学は、「青山学院教育方針」および「青山学院大学の理念」を実現するため、 以下のとおり「教員組織の編制方針」を定める。
・「大学設置基準」等関連法令に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、 各学部・研究科の教育研究上の目的等を実現するために必要な教員を配置する。 ・教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。 ・広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成に配慮する。 ・教員の募集、任用、昇任等にあたっては、大学・学部・研究科の諸規則および方針に基づき、公正かつ適切に行う。 ・組織的・多面的なFD活動を行って、絶えず教員の資質向上を図る。
青山学院大学としての教員組織の編制方針を前提とし、以下のとおり教員組織を編制する。
１）教育課程との整合性を重視しつつ、各学科の専門領域における優れた研究業績と深い人文学の素養を兼ね備えた教員を任用し、配置する。文学部教員に求められるのは、英米文学科・フランス文学科・日本文学科においては言語・言語教育・文学・文化、史学科においては歴史・文化、比較芸術学科においては芸術・文化といった各専門領域における確かな専門的知識であると同時に、これら諸領域にわたる広い学的関心と知識である。これは、 それぞれの専門的知識を有しつつ、深い教養と広視野に基づいた問題発見能力・解決能力そしてコミュニケーション能力によって他者と協働し、社会に積極的に貢献する人材を養成するという、文学部の教育上の目標を達成するためである。 ２）教員免許、学芸員等の資格課程に配慮し、適切な教員配置を行う。
専門的研究領域と教育実績に基づいて教育課程の責務を分担する。また、専門知識及び学科・学部運営の経験と実績に応じて学部運営の役割を分担する。
教育研究や大学運営における適切な教員の役割分担を可能にするため、広く国内外に人材を求める。また、同様の理由から、年齢・性別構成が偏ることのないよう配慮する。
教員の募集、任用、昇任等は、大学・学部の諸規則及び方針に基づき、また学科ごとの任用・昇任規準に従って、公正かつ適切に行う。
教職員同僚との協働能力、学生との積極的な関わりの姿勢、学生の研究指導能力に重点を置いて教員の資質向上を図る。また、これらの能力、資質を向上させるためのものとしてFD活動を位置づける。
１）「大学設置基準」等関連法令に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、教育人間科学部として必要な教員を配置する。その際、教育学科では教育職員免許や各種資格の取得を支援できるよう勘案し、心理学科では心理学の素養を持った職業人の養成に資するための配慮をする。 ２）さらに、教育学科では、豊かな現場経験と実績を持つ教職特任教授を配置するなど、理論と実践をバランスよく理解し探求出来るような工夫をする。心理学科では、臨床・社会・認知・発達の各領域の専門教員を中核に据え、これに隣接分野の哲学の専門教員を加えるような工夫をする。
教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程編成や学部運営等において適切に教員の役割を分担する。
広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成に配慮する。
教員の募集、任用、昇任にあたっては、大学・学部・学科の諸規則および方針に基づき、公正かつ適切に行う。
組織的・多面的なFD活動を行って、絶えず教員の資質向上を図る。
専門分野等のバランスを考慮しながら、学部および各学科の教育研究上の目的等を実現するために必要な教員を配置する。
教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学および学部運営等において適切に役割を分担する。
広く国内外に人材を求め、専門分野等・年齢・性別構成に配慮する。
教員の募集、任用、昇任等にあたっては、大学・学部・研究科の諸規則および方針、学部で定めた任用・昇任に関する内規に基づき、公正かつ適切に行う。
組織的・多面的なFD活動を行って、絶えず教員の教育研究上の資質向上を図る。
法学部は法律学の研究及び学部生教育のための体系性に留意しつつ、専門分野のバランスに配慮しながら、必要な教員を配置する。具体的には、学部の人事委員会を設け、分野や任用条件などを検討する。
年度最初の教授会で、教員からの提案や前年度の反省などを踏まえて、教授会において各種委員などを決定する。
年齢、性別及び国籍及び出身大学等の任用条件について、専任教授会で審議し、決定の上、公募もしくは学部内推薦を開始する。任用決定に際しては、大学及び学部の諸規則や内規、さらには募集前に承認された任用条件に基づくことを確認した上で、公正かつ適性に行う。
全学のFD活動に基づき教員の資質向上を図るとともに、判例研究所研究会、学位論文審査会、さらには青山学院大学法学叢書の刊行などを通じて、それぞれのレベルの向上を図る。
経営学の教育研究及び学部生教育のための体系性に留意しつつ、専門領域における優れた研究業績と高等教育に携わるものとしての深い素養を兼ね備えた教員を任用し、配置する。
教員間の協働体制を確保し、学生の立場に立った組織的かつ体系的な教育研究を行うために、教育課程、正課外の教育支援、大学及び学部運営等に関する諸委員を配置し、教員の役割を分担する。
学歴、職歴及び教育研究実績等の条件と年齢構成等に配慮する。
任用条件について、専任教授会において審議し、承認後に公募もしくは学部内推薦を開始する。また、昇任に関しては、経営学部で定めた内規に従っておこなう。
全学的なFD活動とともに、各学科の教育課程の編成・見直しを行う中で、絶えず教員の教育研究上の資質向上を図る。
国際政治学、国際経済学、国際コミュニケーション学の各領域において優れた研究業績を有する者を任用し、専門分野のバランスに配慮しつつ配置する。
体系的な教育研究及び適正な学部運営を行うために教員間の協働を重視し、その役割を効果的に果たすために諸委員会を組織し、それらの活動を学部長と主任会が統括する。
教員の構成にあたっては、年齢、性別、思想、信条などの点で著しい偏りや不公正が生じないように配慮する。
学歴、職歴、研究業績、教育経験などを要素とする任用・昇任基準を設定し、青山学院大学および国際政治経済学部の諸規則に従って公正かつ適正に行う。
FD活動に積極的に取り組むことを通じて、継続的に教員の研究教育の質的向上に努める。
「学術教育と実践教育を連携させ、学問に裏打ちされ、フィールドに基礎を持った文化創造力を涵養する体系プログラム」（カリキュラムポリシー）に基づく教育を深め、それに資する研究を進展させるのに適した教員組織を編制する。
「大学設置基準」等関連法令に基づくとともに、政策・マネジメント、文化・思想、メディア文化、都市・国際文化、アートデザイン等を網羅する教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、総合文化政策学部の教育研究上の目的等を実現するために必要な教員を配置する。
教員の多彩かつ多様な能力・キャリア・実績を生かしつつ、教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に役割を分担できるように教員を配置する。
文化や芸術の創造全般に係わる先進的な研究・開発能力を有する研究者や、当該分野における高度な専門的指導者を広く国内外に求め、年齢・性別構成・専門分野等のバランスに配慮する。
教員の募集、任用、昇任にあたっては、大学・学部の方針および諸規則に基づき、公正かつ適切に行う。
国内および諸外国における高等教育の最新動向を踏まえ、組織的・多面的にFD活動を行って、絶えず教員の資質向上を図る。
理工学部は、理学、工学および学術分野からなり、理工学部を構成する6学科の教育課程に応じた専門分野のバランスを考慮した教員配置を行う。物理・数理学科には物理および数学分野の教員を、化学・生命科学科には化学および生命科学分野の教員を適切な配分で置く。また、理工系学生に適した英語教育を行いグローバルな科学者および技術者を育てるために、理工学部として英語を専門とする教員を配置する。
前年度後期の理工学部全体の会議において、各学科から提案された諸委員配置について適切性を確認して決定する。諸委員の配置方法としては、各教員の能力、経験および実績を生かすように配置する。一方、個々の教員が多くの教育課程や学部運営に関わりを持ち、幅広く役割分担ができるように配慮する。
当該分野における高度な専門的指導者を広く国内外に求め、年齢、性別構成、専門分野等のバランスに配慮する。任用条件については、理工学部全体の承認を得る。
大学の諸規則と方針、さらには公募前に承認された任用条件、または理工学部の昇任内規に基づくことを確認し、公正かつ適性に行う。
全学のFD活動に基づき教員の資質向上を図るとともに、理工学研究の指導に基づいたFD活動を行う。
学部教育課程の中核的な科目を円滑に滞りなく展開するために、英語、社会科学、人間・コミュニケーション科学、情報科学（数学教職分野を含む）、及びそれらの融合分野等に精通した教員組織を置く。
各教員は原則として学部に所属し、教授、准教授については研究科についても担当する。なお、学部においては教育面を重視するが、それに加えて社会的活動および社会人の積極的な受け入れを、学部および教員としての使命の一つと位置付ける。
専任教員は、そのよって立つ専門領域に基づいて、英語、社会科学系分野、人間・コミュニケーション科学系分野、情報科学系分野（数学教職関係を含む）から構成され、基礎科目、専門科目、演習科目全般のなかで主要科目と位置づけられる科目について責任をもつ。
教員人事を進める際は、学部理念を理解し、社会・情報、社会・人間、人間・情報のいずれかの融合分野へ教育・研究を積極的に進める意思のある有為な人材を確保すべく、担当予定科目の基盤となる専門領域を含む3領域すべてに関係する教員から成る人事選考委員会を構成し、選考を行う。
学部が関与すべきは主として教育内容とその運営に関わる資質と位置づけ、各担当者の取組を学部内にディスクローズする機会を設け、特に年に1回合宿形式によるFD研究会を開催し、カリキュラムを含む学部の運用全般にかかわる検討を行う。
青山学院大学としての教員組織の編制方針を前提とし、以下のとおり教員組織を編制する。これらの方針は、学部長及び、学部長指名により任命された各主任で構成される主任会を中心に、必要に応じて検討しつつ、適切な編制を目指す。
学部が育成すべき人材像が求める幅広い社会科学の素養教育を支えるため、4つの専門領域（メディア／空間情報、ソシオロジー、コラボレーション、経済・ビジネス）の教員を適切に配置する。
学部内委員会を設置し、教員間の連携と組織的研究を行う。特に「全学生の海外留学」を学部カリキュラムの軸として効果的に展開するため、専任教員からなる各種委員会を設置して適切に教員の役割を分担し、留学前・留学中・留学後の教育・研究を連携、連動させる。
4つの専門領域に、若手からベテランまでのバランスを考慮して教員を配置し教育研究の継続性を担保するとともに、体験を重視した教育を支えるため実務経験のある教員を適切に配置する。
教員の募集、任用、昇任等にあたっては、大学・学部の諸規則および方針に基づき、公正かつ適切に行う。
教育課程との整合性を重視しつつ、各専攻の専門領域における優れた研究業績と深い人文学の素養を兼ね備えた教員を任用し、配置する。言語・言語教育・文学・文化・歴史・芸術にわたる各専門領域における高度な研究能力、深い教養と広視野に基づいた指導能力を重視する。研究者、高度専門的職業人養成という文学研究科の教育上の目標を達成するためである。
専門的研究領域と教育実績に基づいて教育課程の責務を分担する。また、専門知識及び学科・学部運営の経験と実績に応じて研究科運営の役割を分担する。
教員の大学院担当資格審査は、大学・研究科の諸規則及び方針に基づき、また専攻ごとの規準に従って、学部における任用とは別個、公正かつ適切に行う。
青山学院大学としての教員組織の編制方針を前提として、以下のとおり教員組織を編制する。
「大学設置基準」等関連法令に基づくとともに、また、学部の教員編制に準拠しながら、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しつつ、教育学専攻では教育学を基礎とし、隣接科学の成果を総合する研究者の養成のために、また、心理学専攻では心理学を基礎とし、専門的かつ実践的な知識・技能と倫理観をあわせ持つ優れた研究者・実践家の養成のために、必要な教員を配置する。
教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や研究科運営等において適切に教員の役割を分担する。
教員の募集、任用、昇任にあたっては、大学・研究科・専攻の諸規則および方針に基づき、公正かつ適切に行う。
専門分野等のバランスを考慮しながら、研究科および各専攻の教育研究上の目的等を実現するために必要な教員を配置する。
教員間の連携体制を確保して組織的かつ系統的に高度な教育研究を行うために、教育課程や研究科運営等において適切に役割を分担する。
教員の募集、任用、昇任にあたっては、大学・学部・学科の諸規則および方針、学部で定めた任用・昇任に関する内規に基づき、公正かつ適切に行う。
法学研究科は法律学の研究及び院生教育、特に社会人院生教育のための体系性と実務性に留意しつつ、専門分野のバランスに配慮しながら、必要な教員を配置する。具体的には、研究科の人事委員会を設け、分野や任用条件などを検討することにする。
年度最初の教授会で、教員からの提案や前年度の反省などを踏まえて、教授会において各種委員などを決定する。大学院の専攻が多様に分かれているので、専攻ごとの特色を出せるように教育方法などを工夫する。
年齢、性別及び国籍及び出身大学等の任用条件について、専任教授会で審議し、決定の上、公募もしくは学部内推薦を開始する。任用決定に際しては、大学院の諸規則や内規、さらには募集前に承認された任用条件に基づくことを確認した上で、公正かつ適性に行う。
経営学の高度な教育研究及び院生教育のための体系性に留意しつつ、専門領域における優れた研究業績と高等教育に携わるものとしての深い素養を兼ね備えた教員を任用し、配置する。
教員間の協働体制を確保し、院生の立場に立った組織的かつ体系的で高度な教育研究を行うために、諸委員を配置し、教員の役割を分担する。
任用条件について、専任教授会において審議し、承認後に公募もしくは学部内推薦を開始する。また、昇任に関しては、経営学部で定めた内規に従っておこなう。なお、教員の大学院担当資格審査は、大学・研究科の諸規則及び方針に基づき、公正かつ適切におこなう。
全学的なFD活動とともに、経営学研究科の教育課程の編成・見直しを行う中で、絶えず教員の教育研究上の資質向上を図る。
体系的な教育研究及び適正な研究科運営を行うために教員間の協働を重視し、その役割を効果的に果たすために諸委員会を組織し、それらの活動を研究科長と専攻主任会が統括する。
学歴、職歴、研究業績、教育経験などを要素とする任用・昇任基準を設定し、青山学院大学および国際政治経済学研究科の諸規則に従って公正かつ適正に行う。
「文化や芸術の創造並びにその事業化、企業・団体における文化的視点からの政策立案及び再構築、あるいは文化産業のプロデュースやマネジメント等の分野で高度な専門性を発揮する人材の養成」（文化創造マネジメント専攻）や、「文化や芸術の創造全般に係わる先進的な研究・開発能力を有する研究者・大学教員・当該分野における高度な専門的指導者の養成」（総合文化政策学専攻）という教育研究上の目的を達成するのに適した教員組織を編制する。
「大学院設置基準」等関連法令に基づくとともに、政策・マネジメント、文化・思想、メディア文化、都市・国際文化、アートデザイン等を網羅する教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、総合文化政策学研究科の教育研究上の目的等を実現するために必要な教員を配置する。
教員の募集、任用、昇任にあたっては、大学・学部の諸規則および方針に基づき、公正かつ適切に行う。
教員の多彩かつ多様な能力・キャリア・実績を生かしつつ、組織的・多面的にFD活動を行って、絶えず教員の資質向上を図る。
理工学研究科は、理工学専攻に理学および工学分野からなる8つのコースを設けている。それぞれのコースの専門フロンティアプログラムでは、各分野における基幹の研究内容を網羅するように、バランスを考慮した教員配置を行う。複合フロンティアプログラムには、広い分野にまたがる研究テーマに対応できる教員を配置する。
前年度後期の理工学研究科全体の会議において、各コースから提案された諸委員配置について適切性を確認して決定する。諸委員の配置方法としては、各教員の能力、経験および実績を生かすように配置する。一方、個々の教員が多くの教育課程や学部運営に関わりを持ち、幅広く役割分担ができるように配慮する。
当該分野における高度な専門的指導者を広く国内外に求め、年齢、性別構成、専門分野等のバランスに配慮する。任用条件については、理工学研究科全体の承認を得る。
大学の諸規則と方針、さらには公募前に承認された任用条件、または理工学部の昇任内規に基づくこと、および研究科を担当するために十分な専門知識および論文指導能力を確認し、公正かつ適性に行う。（注：理工学研究科の昇任基準は、理工学部の昇任内規に含まれている。）
学部教育課程に準拠する分野の教員組織により社会情報コースを置く。さらに、特に学びを科学し、社会人を対象としてより広く門戸を開放するための取り組みを行う教員組織によりヒューマンイノベーションコースを置く。
各教員は原則として学部に所属し、教授、准教授については研究科についても担当する。また、研究科については、他学部所属の教員についてもその担当を認める。なお、研究科においては研究面を重視するが、それに加えて社会的活動および社会人の積極的な受け入れを、研究科および教員の使命の一つと位置付ける。
学部教員構成に準拠する教員により社会情報コースを構成し、特に学びを科学し、より広く門戸を開放するための取り組みを行う教員によりヒューマンイノベーションコースを構成する。
人事は、学部の教育カリキュラムに基づき進められるが、その際に、研究上の取組を考慮し、研究科における位置づけを確認しつつ選考を行う。
研究科が関与すべきは主として教育内容とその運営に関わる資質と位置づけ、各担当者の取組を研究科内にディスクローズする機会を設け、特に年に1回合宿形式によるFD研究会を開催し、カリキュラムを含む研究科の運用全般にかかわる検討を行う。
「専門職大学院設置基準」、「大学院設置基準」等関連法令に基づくとともに、ストラテジー＆オーガニゼーション、マーケティング、ファイナンス＆アカウンティング、オペレーション・インフォメーションシステムの4つの専門分野等のバランスを考慮しながら、研究科の教育研究上の目的等を実現するために必要な教員を配置する。
上記4つの専門分野の教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や研究科運営等において適切に教員の役割を分担する。
実務家教員の経験年数を考慮しつつ、広く国内外に人材を求め、国籍、年齢、性別構成等に配慮する。
教員の募集、任用、昇任にあたっては、大学・研究科の諸規則および方針に基づき、公正かつ適切に行う。
授業評価アンケート結果の教員間・学生への公開、過去1年間の教育・研究・社会貢献活動等の実績をレビューし、今後1年間の目標設定、目標達成のための方法などを研究科長・教務主任と3人で話し合うパフォーマンス＆デベロプメント面談の実施など、組織的・多面的なFD活動を行って、絶えず教員の資質向上を図る。なお、研究科長・教務主任のパフォーマンス＆デベロプメント面談に関しては、研究科長の場合は教務主任全員と、教務主任の場合は研究科長・同一専門分野の教員1人を加え、計3人で行うなど研究科教員全員を対象に実施する。
・法曹養成を目的とする専門職大学院たる法科大学院であることとその制度主旨に鑑み、各法領域における研究者教員においても、実務家教員あるいは実務経験のある教員においても、関連法令の要求する高度で基本的な学問的または実務的教育・研究能力を超えて、本学のスクール・モットー「地の塩・世の光」、アドミッションポリシーに示した「法曹としての倫理観・価値観、国際性の涵養」に沿って、人間教育、法律学・法実務の教育・研究を展開する能力を備えた者を求める。 ・「専門職大学院設置基準」および「大学院設置基準」等関連法令に基づくとともに、教育研究上の目的を実現するために必要な専門分野の教員を偏りなく配置する。
教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学院運営等において適切に教員の役割を分担する。
高度専門職業人を教育する研究科であることに配慮し、実務家教員あるいは実務経験のある教員を一定割合配置する。
・教員の任用にあたっては、広く内外に人材を求め、教員の年齢・性別の構成に配慮する。 ・教員の募集、任用、昇任等にあたっては、大学、研究科の諸規則および方針に基づき、公正かつ適切に行う。
青山学院大学としての教員組織の編制方針を前提とし、以下のとおり教員組織を編制する。 編制方針の中核となる理念は、会計プロフェッション研究科の「教育研究上の目的」である。その内容は、「キリスト教に基づく教育の実現を理念に掲げ、高度な職業倫理性と専門的能力、国際人としての資質を十分に備えた会計プロフェッションを養成すること」である。
・「教育研究上の目的」及びそれに基づいた教育課程を編成し、実施するために必要となる専門分野と教員を配置する。具体的には、次のとおりである。 ・当研究科の目的を実現し、会計に対する社会的要請に応える見地から、会計、監査、税務及び関連領域を専門分野とする。また、会計専門職大学院として高度専門職業人を教育するという責任を果たす見地から、研究者教員のほか、経験豊富な実務家教員を一定割合配置する。 ・教員に求められる資質としてより具体的には、教育・研究の能力、豊富な業績又は実務上の高度の経験を有し、これらを向上させる意思を持つ教員、さらに、研究の社会還元、学生支援、大学運営を含むあらゆる活動に積極的に関わる意思のある教員を配置する。
「倫理教育の徹底」及び「国際人の養成」の2本柱の下、「健全な会計マインドを備えた会計プロフェッション」の養成を目的とした教育課程に基づいて作成される個々の具体的な教育目標に配慮して、適切に役割を分担する。研究科の運営上、教員間の連携を確保し、教育・研究を組織的に実施することができるように、学内及び当研究科内の各種委員会等の役割を分担する。
質の高い会計教育及び研究を実施し、実践的知識も備えた高度専門職業人を輩出するとの見地から、教育経験、研究実績の豊富な研究者教員及び高度の技術、技能、知識、経験を有する実務家教員で構成する。なお、専任教員の数については、文部省告示に沿いつつ、十全な量と質の確保をめざす。また、教員の年齢構成は、高度の専門知識・経験の教育という目的上、基本的に経験豊かな教授を確保したうえで、若手の教員も配置することを基本とする。
当研究科の教育、研究の目的に合致する教員を採用するにあたり、年齢、性別を問わず、広く内外に人材を求める。教員の募集、任用、昇任等にあたっては、大学、研究科の諸規則及び方針に基づき、公正かつ適切に行う。昇任等に関連し、教員の能力を開発する目的で、研究成果の公表の義務づけ、研究会の開催のほか、種々の施策を行う。
在外研究、国内研究及び特別研究の諸制度を適切に利用することができるように支援することによって、教員が研究に専念できる機会を確保する。授業の改善等を目的とするFD活動を組織的、継続的かつ多面的に実施することによって、絶えず教員の資質の向上に努める。また、理論と実務の双方を備えた高度の専門的職業人を養成していくことは、その性質上、教員の負担が過重になりがちであることから、担当科目数等の負担の適正さを確保するよう配意する。さらに、教員の教育研究を支援する目的で、教育上及び研究上の補助をする適正な数の職員を確保する。
