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履修モデル・主要科目の特長

履修モデル・主要科目の特長

国際マネジメント研究科国際マネジメント専攻の履修モデルと主要科目の特長をご紹介いたします。

履修モデル

主要科目の特長

2023年度版(参考)
日本の多くのビジネススクールでは修了するために修士論文が求められますが、国際マネジメント専攻ではグローバルスタンダードに合わせて修士論文をなくし、その代わりに海外ビジネススクールや産業界との連携によって開発した科目『青山アクション・ラーニング』を設置しています。これは2年間の学習の総仕上げとして、学びと知識を定着させて実務に活かすことを目的とした実践的な科目です。
科目名 特長
マネジメント・ゲーム 本科目は、原則として学生4~5名1組で仮想の消費財会社の経営を行います。

カーネギーメロン大学など海外のMBAスクールの学生との合同のビジネスシミュレーションゲームを行い、グローバルな競争を体験します。

全ての資料は英語で作成し、取締役会でプレゼンテーションを行います。

本科目の目的は、マネジメント、マーケティング、財務、会計、オペレーションといった会社機能の全体を把握するとともに、経営者が直面する諸問題(経営計画の策定、取締役会での発表と承認、リスク管理、チーム内の動機付け、株主への情報開示など)を実際に経験することにより問題解決能力を向上させることです。

アドバンスト・コーポレート・コミュニケーション 本講義は、ジェイ・ユーラス・アイアール株式会社の寄附講座です。

企業(主に上場企業を念頭に置いています)のコーポレートコミュニケーション・オフィサーになるために必要な事項をロールプレイング方式も取り入れながら会得できるようにすることを目的としています。

具体的には、①証券アナリストや機関投資家の投資分析方法の理解、②投資家広報(IR)の理解、③企業のCSR活動の理解、④企業の財務政策についての理解、⑤長期の企業価値向上策(長期経営計画)やガバナンス体制の理解、⑥企業情報開示(統合報告やアニュアルレポート含む)の理解、⑦ソフトロー下の開示政策の理解、というプロセスを経て、最後に総合的なプレゼンテーションを行っていきます。

企業分析とファンド・マネジメント・シミュレーションⅠ・Ⅱ 本講義は、公益社団法人日本証券アナリスト協会の寄附講座です。

また、本研究科のMBAプログラムで修得した知識(特にファイナンス・アカウンティング分野の知識)の総まとめ的役割を果たす科目の一つとして位置づけられています。

具体的な講義内容は、アナリストレポートの作成と日本株アクティブ運用の擬似体験を行います。講義を通じて財務分析・企業戦略分析の能力の向上を図るとともに企業価値評価の方法を習得することを目標とします。

さらにポートフォリオの組成を通じて、銘柄選定方法を学ぶとともに、ポートフォリオ管理のためのリスク分析の考え方、パフォーマンスの評価の仕方について学びます。
毎月の運用成果についてはプレゼンテーションを行い、専門家の評価を受けます。

本講義の対象はアナリストやファンドマネジャーを志望する学生のみならず、広く金融産業に従事する学生、あるいは機関投資家と対峙する事業会社の財務・IR部門に属する学生、実践を通じてファイナンス・アカウンティング科目の理解したい学生を対象としています。

ビジネス・プランニング 本科目は、新規事業の事業計画を少人数のグループで作成することにより、社内起業やソーシャルビジネスも含めたベンチャービジネスを起業する能力を育成することを目的としています。

特に、実現性の高いビジネスモデルの開発と顧客開拓を効果的に行えるマーケティング戦略の構築に重点を置き、顧客現場を重視した肌で感じるビジネスの創出を目指します。

本科目の特色として、起業家やエンジェル、ベンチャーキャピタリストをゲスト・スピーカーとして招いて、実務的な評価を受けることにより、実現性の高いビジネスモデルと事業計画の作成を行うことが挙げられます。

授業の到達目標は、以下の2点です。

・企業理念やビジネスアイデアの創出からビジネスプランの作成までのプロセスを経験することによるベンチャービジネス起業能力の養成。

・競争優位をもたらすビジネスモデルとマーケティング戦略を策定する能力の養成。

マーケティング・プランニング・プロジェクト ブランディングやチャネル政策、コミュニケ―ション政策など、実際の企業のマーケティング上の課題に対して、チーム毎に調査・分析を行い、組み立てた解決策をその企業へ提示します。

そのプロセスは、企業からのオリエンテーションで始まり、顧客のニーズを定量的および定性的に調査・分析したり、自社製品や競合製品を消費者の立場で使用したり、フィールドワークを多く実施します。

また、先進事例の研究やブレーンストーミングといったアイデア発想法なども行い、提案内容を吟味していきます。

最終的には、企業へ提案内容のプレゼンテーションを実施して、企業から評価を受けます。

企業が提案内容を実際に実施する可能性があるので、企業側も真剣に対応してくれ、リアリティの高い学習が繰り広げられています。

これまでの主な連携先企業:
株式会社ディー・エヌ・エー、東京急行電鉄株式会社、株式会社明治、株式会社ティップネス、キーコーヒー株式会社、株式会社パソナ、株式会社ヤクルト球団、株式会社西武ライオンズ、公益社団法人日本トライアスロン連合

SDGsコミュニティ・マーケティング 2030年時点での持続可能な社会・環境の実現へ向け、17領域について「SDGs」(持続可能な開発目標)が設定され、行政・企業・市民の各レベルで取り組むことが要請されています。

ABSは「社会的責任を果たし、地球市民として活動する創造的リーダー」の養成を研究科の主眼に置いており、SDGs活動に取り組む人材育成は、重要な科目となります。

この授業では、海外の大学及びビジネススクールで盛んなCBL(コミュニティ・ベースト・ラーニング)手法を本格的に取り入れ、企業・団体・地域・行政などとの連携・交流を一層深め、社会の価値創造・伝達・提供(マーケティング)を進化させていきます。

受講生は、SDGs社会活動の本質を理解し、自分ごととして活動を構想し、様々な関係者をコーディネートする能力を獲得することができます。

ファイナンス・アンド・テクノロジー 第4次産業革命といわれる技術革新がコンピュータ技術を中核として進行しており、この技術革新の波は既存の産業構造をも熔解しつつあります。

金融部門においても金融(Finance)と情報技術(IT)(Technology)を合わせたフィンテック(FinTech)という言葉を新聞で見ない日は無いほどになってきており、既存の金融機関や新規企業が新たな金融サービスを提供すべく覇を競っています。

経営管理者を養成するビジネススクールは、この技術革新と無関係ではありえません。

ビジネススクールは技術者を養成する機関ではありませんが、この技術革新の動向を理解しなければ長期的には経営方針を策定することは困難でしょうし、短期的にも日々の企業運営を効率的に行うことは困難になってきています。

この科目では、現在進行中の技術革新を理解することができる経営管理者の養成を目指します。