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会計プロフェッション研究科 中長期計画

高度な専門的能力を有する会計プロフェッションの育成

会計プロフェッション研究科長 山口 直也

会計プロフェッション研究科は、キリスト教理念に基づく教育の実現を理念に掲げ、高度な職業倫理性と専門的能力、国際人としての資質を十分に備えた会計プロフェッションを養成します。

会計プロフェッション研究科長 山口 直也

会計プロフェッション研究科は、キリスト教理念に基づく教育の実現を理念に掲げ、高度な職業倫理性と専門的能力、国際人としての資質を十分に備えた会計プロフェッションを養成します。

MESSAGE 会計プロフェッション研究科長メッセージ

会計プロフェッション研究科の現状

会計人の未来を切り拓く会計キャリア形成プログラムの提供

2プログラム3コースの設置

2プログラム 会計監査プログラム 税務マネジメントプログラム
3コース キャリアデザイン・コース2年制 キャリアデザイン・コース2年制
キャリアアップ・コース1年半制 キャリアアップ・コース1年半制
リカレント・コース1年制 リカレント・コース1年制

【研究】

『会計サミット』の開催(毎年1回/20回の開催実績)
「国際課税の新たな展開」(2022年7月20日開催)
『Aoyama Accounting Review』の刊行(毎年1回/12号まで発刊)
「Pathways of Accounting Profession」(2022年12月1日刊、税務経理協会)

【研究】

『会計サミット』の開催(毎年1回/20回の開催実績)
「国際課税の新たな展開」(2022年7月20日開催)
『Aoyama Accounting Review』の刊行(毎年1回/12号まで発刊)
「Pathways of Accounting Profession」(2022年12月1日刊、税務経理協会)

会計プロフェッション研究科の目標

(メトリックス)
  • 多様な学生の受け入れ

    様々なバックグラウンドを持つ方々に対し、充実した学習の機会を提供する

    【進行中】

  • 公的な会計・税務関連資格を有する人材の輩出

    公認会計士、税理士、米国公認会計士の合格者を安定的に輩出する

    【進行中】

  • 寄附講座の充実

    実務における諸課題に関する問題発見力と解決力を育成するために、寄附講座の充実を図る

    【進行中】

  • エクスターンシップ教育の充実

    理論が現場の問題解決にどのように適用されているかを学習する、エクスターンシップ教育の充実を図る

    【進行中】

  • 受講環境の充実

    仕事の都合や病気等によって教室受講ができない学生に受講機会を提供するため、ハイブリッド教育の充実を図る

    【進行中】

  • 実務補習所等の講義との共有化の促進

    会計教育研修機構運営の実務補習所147単位に該当する授業及び公認会計士協会運営の継続的専門研究(CPE)との共有化を促進する

    【進行中】

  • 学際性の高い実践的な研究の推進

    現代社会が直面する諸課題を取り上げ、学際性の高い会計・企業法・税務に関する実践的な研究成果を積極的に発信する

    【進行中】

  • 社会貢献の推進

    公的機関・民間企業等への講師派遣や公的機関等における委員就任を通じて、研究成果を積極的に社会に還元する

    【進行中】

  • 教育課程連携協議会からの意見の活用

    教育課程連携協議会の外部委員から提示された各種意見を活用し、教育研究及び、社会貢献の充実を図る

    【進行中】

会計プロフェッション研究科の中長期計画

  • 1.高度な専門的能力を有する会計プロフェッションの育成(教育)

    国際化と技術革新が一層進化し、経済主体の多様性と経済活動の複雑性が増す中で、会計プロフェッションが活躍する領域がますます拡大しており、会計プロフェッションに対する人材ニーズが高まっている。
    本研究科は、会計・税務領域におけるリーダーとして活躍できる、高度な専門的能力を有する会計プロフェッションの育成拠点としての地位を確立する。

  • 2.社会人教育・リカレント教育の充実(教育)

    社会人による高度かつ体系的な会計・税務に関する専門教育の受講ニーズが高まっている。
    本研究科は、社会人教育・リカレント教育を一層拡充し、社会人に対する会計・税務の専門教育拠点としての地位を確立する。

  • 3.会計・企業法・税務に関する研究成果の発信(研究)

    高度な専門的能力を有する会計プロフェッションの育成拠点として、教育内容の充実を図っていくためには、専任教員の研究力を高めていく必要がある。
    本研究科は、専任教員の研究力を高め、会計・企業法・税務に関する研究成果を積極的に発信する。

  • 4.社会貢献の充実(社会貢献)

    本研究科の専任教員は、既に、政府・自治体等で多くの委員等を現任・歴任している。本研究科は、より良い社会の実現に向けて、社会貢献をさらに充実させる。