TOP

文化創造マネジメント専攻

論文審査基準

【修士学位論文等審査基準】

 総合文化政策学は学際的な新しい学問領域であり、この分野における高度に専門的な職業人を養成することを重点としていることから、学生の実践的かつ学問的な研究領域に対するニーズは多様である。学生には「学術的な修士論文」または「特定の課題についての研究の成果」という二つの選択肢が用意されており、学生ごとの演習指導委員会(主査および副査2名)が以下の審査基準によって審査をおこなう。

(1)学術的な修士論文
1.研究テーマの適切性:研究目的が明確で、課題設定が適切になされていること。
2.情報収集の度合い:当該テーマに関する先行研究についての十分な知見を有し、立論に必要なデータや資史料の収集が適切に行われていること。
3.研究方法の適切性:研究の目的を達成するためにとられた方法が、データ、資史料、作品、例文などの処理・分析・解釈の仕方も含めて、適切かつ主体的に行われていること。先行研究に対峙し得る発想や着眼点があり、それらが一定の説得力を有していること。
4.論旨の妥当性:全体の構成も含めて論旨の進め方が一貫しており、当初設定した課題に対応した明確かつオリジナルな結論が提示されていること。
5.論文作成能力:文章全体が確かな表現力によって支えられており、要旨・目次・章立て・引用・注・図版等に関しての体裁が整っていること。
 
(2)特定の課題についての研究の成果
「特定の課題についての研究プロジェクト」では、実際の成果物、またそれを創造する過程についての研究となるため、当専攻では、①個人研究や②共同研究に加え、③学部ラボ・アトリエ実習との連携(学部2,3年生を対象としてプロジェクト演習への参加を公募することができる。)が可能である。こうしたことを鑑み、上述の学術的な修士論文基準に併せ、実際的なプロジェクト推進能力(立案、計画、組織運営、資金管理等)といった判断基準も判断の要素となりえる。