2018年9月10日(月)～11日(火)、東洋大学赤羽台キャンパスで開催された「環境科学会2018年会」において、以下の共著論文で、松本茂教授（経済学部経済学科）が「論文賞」を受賞しました。
同賞は「環境科学会誌第27巻6号から第30巻5号に掲載された原著論文ならびに総合論文のうち優れた論文の著者（会員に限る）」に贈られる賞です。

この論文では、地域間、特に大都市圏と地方部との間でリバウンド効果に差が見られるかどうかを、790世帯の家計調査の結果を用いて検証し、大都市圏ではリバウンド効果は確認されなかった一方で、地方部ではリバウンド効果が約34%もあることを示しました。このことは、大都市圏と地方部で一律のエコカー普及策を導入した場合、地方部での費用対効果が大都市圏よりも低くなることを意味し、より効果的に自動車からの温室効果ガスを削減させるためには、現状のような全国一律の普及施策ではなく、地域間で補助金等の価格差を設けると同時に、地方部では公共交通機関への代替を促すような制度設計も必要であることを明らかにしました。


《受賞対象論文》
松本茂（青山学院大学）, 阿部達也（早稲田大学）, 岩田和之（松山大学）著
『大都市圏と地方部の自動車のリバウンド効果－家計調査を用いた実証分析－,環境科学誌,30(3)203-214(2017)』

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