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経営学研究科

経営学研究科

マネジメント環境の多様化、情報ネットワーク化、そしてグローバル化など、日本の社会はかつてない変革の時代を今まさに経験しております。こうした経営環境において企業は、雇用形態、賃金体系、系列など、これまでの日本的な企業システムを再考するとともに、明日を拓くための新しい最適解を模索しています。

経営学は、このように変容し続ける企業経営を解明するツールであり、その役割はますます高まっています。また経営学は常に組織の実践活動とともに発展してきました。したがって経営学は、単なる理論構築だけではなく、進化し続ける実践経営との接点を意識し発見する場でもあります。

経営学研究科は、こうした「学」と「現実」の交差を促し、新たな知識、能力が生まれる場でありたいと考え、21世紀の経営構想力を育む開放的な知的空間の提供を目指しています。

経営学研究科には、博士前期課程(2年間、1年間)と、その上に博士後期課程(3年間)が置かれています。

経営学研究科 基本情報

経営学研究科 専攻一覧

経営学研究科 特色

少人数制と論文

経営学研究科博士前期課程の入学定員は15名。ほとんどの授業が少人数で行われるため、専門教員による講義、学生とのディスカッション、学生による研究発表などを通じ、さまざまな形で研究上のアドバイスを受けることが可能です。また、大学院における勉学は、講義による知識修得だけでなく、論文の作成過程で蓄積される分析能力や問題解決能力の向上が重要です。博士前期課程では研究テーマに沿った修士論文を、博士後期課程では、さらに研究能力を高めた上で博士論文の作成を行います。

昼夜開講制と社会人

博士前期課程では、2001年度から昼夜開講制を導入するとともに社会人入試制度を設置。社会人にも広く門戸を開いています。時間割の面では、平日夜間の第6時限が午後6時30分から午後8時までと、昼間勤務する社会人の方にも受講しやすく考慮されています。

科目特別履修生制度

科目特別履修生制度は、経営学部4年次から大学院の講義を受けられる制度です。大学院ならではの知識を学部に在籍しながらにして学ぶことができます。経営学部との連携を深めつつ、個々のニーズに応じた学びのスタイル、および高い知識と技術を兼ね備えた人材育成に対応しています。

経営学研究科の求める人材像と特色 -21世紀の経営構想力をはぐくむ-

マネジメント環境の多様化、情報ネットワーク化、そしてグローバル化など、日本の社会はかつてない変革の時代に今まさに直面しています。こうした経営環境において企業は、雇用形態、賃金体系、系列アプローチといった、これまでの日本的な企業システムを支えてきたコンセプトを再考するとともに、明日を拓くための新しい最適解を模索しています。

経営学は、このように変容し続ける企業経営を解明するためのツールであり、その役割はますます高まっています。経営学は常に組織の実践活動とともに発展してきました。経営学は、単なる理論構築だけではなく、進化し続ける実践経営との接点を意識し発見する場でもあります。

経営学研究科は、こうした「学」と「現実」の交差を促し、新たな知識、能力が生まれる場でありたいと考え、21世紀の経営構想力を育む開放的な知的空間の提供を目指しています。

経営学研究科では、2001年度から博士前期課程に「昼夜開講制」と「社会人入試制度」を導入しています。社会人の方々に対しては修業年限1年のコースも設置しています。青山キャンパスの立地特性を活用した学びやすいプログラムを通じて、社会人の皆さんの間での研究ニーズに積極的にお応えできるような取り組みをおこなっています。これまでにも、数多くの実務家学生が経営学研究科で学んだ実績があります。時間割の面では、平日夜間の第6時限が午後6時30分から午後8時までと、勤務終了後に通学する社会人学生の皆さんも受講しやすいタイムテーブルを用意しています。さらには、一定の条件を満たす社会人の皆さんに対しては1年制の博士前期課程プログラムも開講されています。

また、社会人の外国人留学生を対象に、英語を公用語とし全ての講義・研究指導が英語で提供される教育プログラムも設置しています。こうした一連の取り組みは、経営学研究と現実の企業活動とのかかわりを探求しようとする社会人の皆さんを積極的に受け入れるために導入されています。 多様化への試みは社会人の皆さんの研究ニーズへの対応だけでなく、経営学部から経営学研究科への進学を目指す学部生の皆さんのための「科目等履修生制度(先取り履修制度)」の導入にも広がっています。科目特別履修生制度(先取り履修制度)は、経営学部4年次から大学院の講義を先取りして受講できる柔軟なシステムです。大学院ならではの知識を学部に在籍しながらにして学ぶことができます。また、この制度を通じて学部在籍時に取得した大学院科目の単位は、大学院入学後の修了要件単位として認定されます。

経営学の探求を目指す方々、そして自らの実務経験を学問的に再認識する作業に没頭したい方々、さらにはより深い専門能力を身につけようとする方々のために、経営学研究科は開かれた勉学の場づくりを常に指向しています。経営学研究科では、経営学部との連携を深めつつ、個々のニーズにあった学びのスタイルを提供し、高い知識と技術を兼ね備えた人材育成への貢献を目指しています。

博士前期課程 博士後期課程
修士の学位取得を目的とする標準2年の課程(社会人短期修了1年制コースもあります) 修士学位取得後、博士の学位取得を目的とする3年間の課程
昼夜開講制 昼間開講
入学定員:15名 / 年 入学定員:3名 / 年
修了者に授与される学位
修士(経営学)
M.A. (Master of Arts) in Business Administration
修了者に授与される学位
博士(経営学)
Ph.D. (Doctor of Philosophy) in Business Administration

戦略経営・知的財産権プログラム(SMIPRP)

(The Strategic Management and Intellectual Property Rights Program – SMIPRP)

戦略経営・知的財産権プログラムは、世界各国の税関などで指導的な役割を果たすことが期待される将来のリーダーのために青山学院大学経営学研究科が世界税関機構(World Customs Organization -WCO-)のスポンサーシップのもとで提供する国内で他に例をみない国際的な修士課程コースです。戦略経営にかんする学術知識の実践的習得と知的財産権にかかわる実務分野の最前線で活躍する講師陣による先端的なスキルの教授という2本の柱に支えられ、全講義が英語で開講されるこのプログラムは世界中のプロフェッショナルのために開かれたコースであるといえます。プログラムを受講する学生の国籍をみるだけでも、モーリシャス、ナイジェリア、リベリア、ブータン、パキスタン、モルジブ、タイ、インドネシア、イエメン、アゼルバイジャンなど世界中の若手リーダーがSMIPRPで学んでいることがわかります。

経営学研究科 沿革

1949年 青山学院大学開設商学部として設置
1950年 青山学院大学商学部第二部を設置
1953年 青山学院大学商学部(第一部、第二部)を、経済学部(第一部、第二部)に改組し、それぞれ経済学科と商学科を設置
1957年 大学院経済学研究科に商学専攻修士課程を設置
1964年 大学院経済学研究科に商学専攻博士課程を設置
1966年 大学経済学部(第一部、第二部)商学科を改組し、経営学部(第一部、第二部)を設置
1970年 大学院経済学研究科商学専攻(修士、博士課程)を改組し、経営学研究科経営学専攻(修士、博士課程)を設置
1984年 大学院学則を改正し、修士課程を博士前期課程に、博士課程を博士後期課程に改称

経営学研究科 組織

研究科長 専攻主任
安田 洋史 尹 志煌