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学部概要

MESSAGE 学部長メッセージ

青山学院大学経営学部は企業をはじめとする組織のマネジメントを、その研究・教育の対象としています。そして「地の塩、世の光」というスクールモットーに基づき、地球規模の視野に基づく正しい認識をもって、自ら問題を発見し解決する知恵と力をもつマネジメント人材を育成することをその教育目標として掲げています。当学部は2学科体制をとっており、経営学科は主として組織の内部の視点からマネジメントの諸問題に取り組み、マーケティング学科は組織とその外部にある市場とのインターフェースの視点からのアプローチを行います。この2つの学科は独立しているものの、車の両輪として緊密に連携しており、学生はどちらの学科に所属しても4年間をとおして経営、会計、マーケティング、商学、ファイナンスなど、現代の経営に係わる諸テーマを広範にかつ体系的に学習していくことになります。

またグローバル化が進展する社会の中で、どのような分野に進もうとも、しっかりとした語学力に支えられたコミュニケーション能力は不可欠です。少人数クラスでの密度の濃い英語教育を通して、効果的な語学・異文化学習ができる環境の整備にも注力しています。さらにビッグデータの活用が企業の競争力を左右すると言われる時代に、経営をデータに基づくサイエンスとして捉えることの重要性が増しています。このような時代の流れを先取りして、データを駆使した経営手法を習得するための科目も数多く提供されています。

このように青山学院大学経営学部には、これからの社会で活躍するための数々の学びの機会がありますが、併せて学生自らが参加して学びの環境を作り上げていく仕組みもあります。SBSL(School of Business Student Leaders)は経営学部の学生団体で、新入生オリエンテーション、オープンキャンパスなどの学部行事や各種ボランティア活動を自主的に運営しています。またゼミナール連合会はゼミナールの代表学生から構成される学生組織で、ゼミナールを横断した活動や2年生のためのゼミ説明会などを企画して、ゼミナール活動の一層の活性化に貢献しています。こうして学生が主体となって魅力的な学びを実現する取り組みが活発に行われています。

経営学部の学生が4年間学ぶ青山キャンパスは、今や日本を代表するIT産業の集積地となった渋谷と、トレンドの最先端を発信し続ける表参道に隣接し、最新の経営やマーケティングを学ぶうえでこの上ない立地にあると言えます。このような恵まれた環境の中で、学生がお互いに切磋琢磨しながら様々なことにチャレンジし、充実した学びを実践することができるよう努めていきたいと思います。

——経営学部長
安田 洋史

ABOUT US 経営学部について

教育研究上の目的

青山学院大学経営学部の教育研究上の目的をご紹介いたします。

経営学部の教育研究上の目的は、キリスト教の信仰にもとづき、国際的な視野、優れた知性、創造的な感性、そして高い倫理観と寛容の精神を持つ者を、ビジネス界をはじめ世界中の様々な分野で活躍できる人材として送り出すこと、ならびに企業経営に関する先端的な理論や技法を教授するための教育研究拠点として活動することである。

「教育研究上の目的」を実現するために、以下の教育を実践しています。

01.現代の企業経営に関する理論的、実証的な理解を深める教育
02.情報技術を前提とした企業経営の実践的な技術を理解するとともに習得できる教育
03.企業と社会との関係についての理解を深める教育
04.人格的に優れ、社会に貢献できる有為な人材の育成
05.学生の個性、能力、要望等の要因に弾力的に対応して、より一層、よき個性の伸長に貢献する教育

青山学院と経営学部

青山学院の教育・研究の源流をたどると、ひとつは英文学科に、そしてもうひとつが商業学科にあることがわかります。実業科(商科)が青山学院のルーツと聞いて少し驚かれる方もいらっしゃるかもしれません。青山学院は、キリスト教メソディスト派の教えを建学の理念としています。勤勉、倹約、合理性はプロテスタントの倫理の中核にある考え方で、それは職業観や経済活動の実践においても通底しています。こうした教えにしたがった実践的な教育をおこなうことを目的に設立されたのが実業科だったのです。表面的な実学ではなく、理論研究の礎に支えられた実践的な教育を目指す方針は、経営学部が連綿として引き継いできた伝統でもあります。

青山学院高等学部に「実業科」と「人文科」が設置されたのは、1916年(大正5年)のことです。実業科は1925年(大正14年)に「商科」に改称されました。その10年後にあたる1935年(昭和10年)には、「商科」は「高等商学部(商科)」へ、「人文科」は「文学部(英文科)」へと改組され、青山学院は「高等商学部(商科)」と「文学部(英文科)」を軸とした発展の道を歩み始めました。

1949年(昭和24年)に青山学院が新制大学となると、両者はそれぞれ「商学部(商学科)」、「文学部(英米文学科/基督教学科)」として新たなスタートを切ることになります。その後、1953年(昭和28年)に「商学部」は「経済学部」に名称変更し、「経済学部」のもとに経済学科と商学科という2つの学科が生まれました。日本で初めて民放のテレビ局が開局した年のことです。さらに、1966年(昭和41年)には、経済学科が「経済学部(経済学科)」として、商学科が「経営学部(経営学科)」として分離・独立しました。

それから43年を経た2009年(平成21年)、「経営学部」にマーケティング学科が新設され、「経営学部」は経営学科とマーケティング学科の2学科から構成されることになりました。マーケティング学科の構想は突然湧いてきたものではありません。マーケティング(当初は「配給論」と呼ばれていました)は、青山学院の「実業科」創設以来、その中心的な教育・研究テーマであり続けてきました。20世紀初頭に産声を上げたマーケティングが岐路にさしかかるなか、もう一度その本質を見つめ直したところ、伝統と革新、個と全体、人間と組織のつながりといった基本指向に沿った「青山マーケティング」のコンセプトが誕生しました。いわば、青山学院のひとつの原点としての「商科」を新たな時空間で受け継ぐために姿を現したのがマーケティング学科ということになります。

こうした背景からマーケティング学科が生まれたため、経営学科とマーケティング学科は、それぞれが独立して教育にあたることを目指しているのではなく、相互補完性を高める形での教育活動の実践を推進しています。大雑把にいえば、経営学科では企業組織の運営や管理など企業の組織内部について、マーケティング学科では企業の内部組織での意思決定とその市場(企業組織の外部)との間の関係について学びますが、「経営学部」に所属する学生の皆さんは基本的には両学科が提供する科目を横断的に履修することができます。高校生の皆さんが経営学科とマーケティング学科のどちらを選ぶかを決める際には、企業に関するどちらの側面に力を入れて学んでゆきたいかを考えると非常にわかりやすくなります。

グローバル・ビジネス研究所

現代の企業活動は文字通り国境を越えて地球規模で展開しています。したがって、企業活動やその背景となる環境を対象とするビジネス領域の研究は必然的に国際的な視野に立たざるをえません。現代の経営学は20世紀初頭のアメリカで誕生しましたが、現代の経営学分野での研究はアメリカ、ヨーロッパ、アジアといった地域の企業やそれらに関する研究の動向を反映することが不可欠です。企業経営を世界的な視点で研究するためにグローバルビジネス研究所を設立しました。

グローバル・ビジネス研究所には経営学研究のほとんどの領域をカバーする、国内および海外の学術雑誌など研究に欠かせない資料が整備されています。これらの資料は学生の皆さんも閲覧することができ、日々の勉学や研究活動のための重要な資源となります。また、グローバル・ビジネス研究所では「プロジェクト研究」制度を設置して様々な革新的な研究の創発を支援しています。その研究成果は国内外の学界における貢献だけでなく、産業界への還元や学部・大学院での教育・研究に向けた資産となることを期待されています。

学生懸賞論文・青山経営論集

学部の授業やゼミ、大学院の研究室などを通じて個人研究・グループ研究に取り組んでいる学生の皆さんが日頃の研究の成果を発表し、広く評価を受ける場として「学生懸賞論文」制度を設けています。毎年秋にこうした学生の皆さんによる経営に関する諸領域のテーマを取り上げた論文を募集し、優秀な論文には学業奨励のための賞金が授与されるだけでなく、「学生懸賞論文集」への本文あるいは要旨の掲載が行われます。学生懸賞論文の応募資格は、学部1年生から4年生、大学院博士前期課程在学生に与えられています。

また経営学会では「青山経営論集」という論文集を年4回、定期的に発行しています。「経営論集」は、学生の皆さんが経営学部の教員がどのような専門分野の研究に取り組んでいるかを体感するための最も身近なメディアといってよいでしょう。ゼミ選びを行うとき、レポートや論文のテーマ探しやテーマの背景を理解するとき、さらには卒業論文や修士論文を作成するときなどにも参考にすることができます。