TOP

総合文化政策学部
総合文化政策学研究科
中長期計画

創造的世界市民の育成

総合文化政策学部長・総合文化政策学研究科長 竹内 孝宏

本学部が提唱する「総合文化政策学」とは、文化や芸術によって、私たちの暮らしを、街を、時代を、よりいっそう生き生きさせていくための学び。そして、 それぞれの創造の現場に関わる人たちの夢や目的を共有し、ともに力を合わせて実現していくための知恵が、本学部の考える「政策」です。

総合文化政策学部長・総合文化政策学研究科長 竹内 孝宏

本学部が提唱する「総合文化政策学」とは、文化や芸術によって、私たちの暮らしを、街を、時代を、よりいっそう生き生きさせていくための学び。そして、 それぞれの創造の現場に関わる人たちの夢や目的を共有し、ともに力を合わせて実現していくための知恵が、本学部の考える「政策」です。

MESSAGE 総合文化政策学部長・総合文化政策学研究科長メッセージ

総合文化政策学部・総合文化政策学研究科の現状

研究

  • 学会紀要『青山総合文化政策学』の刊行(年2回)
  • 学部附置研究所「青山コミュニティラボ」(ACL)の公募研究プロジェクト(年5〜6本)

研究

  • 学会紀要『青山総合文化政策学』の刊行(年2回)
  • 学部附置研究所「青山コミュニティラボ」(ACL)の公募研究プロジェクト(年5〜6本)

教育

  • 人文科学、社会科学、生命科学、情報科学など、多彩な分野におよぶ演習科目の提供
  • 学外のプロフェッショナルと連携して活動するプロジェクト型授業「ラボ・アトリエ実習」の展開
  • 「発信型リテラシー」の習得を目的とした実践的な英語授業の実施
  • 講義系科目は2つの専門分野と3つの対象領域に構造化
  • 博物館学芸員、社会調査士、文化交流コーディネータの資格取得が可能な科目の設置

教育

  • 人文科学、社会科学、生命科学、情報科学など、多彩な分野におよぶ演習科目の提供
  • 学外のプロフェッショナルと連携して活動するプロジェクト型授業「ラボ・アトリエ実習」の展開
  • 「発信型リテラシー」の習得を目的とした実践的な英語授業の実施
  • 講義系科目は2つの専門分野と3つの対象領域に構造化
  • 博物館学芸員、社会調査士、文化交流コーディネータの資格取得が可能な科目の設置

総合文化政策学部・総合文化政策学研究科の目標

(メトリックス)
  • 「ファカルティ多様性」の持続化

    それぞれ20%および40%を上回る女性教員と外国人教員の比率を高水準のまま維持。

    【進行中】

  • 発信媒体の外国語対応

    HPやパンフレットなど。できるだけ早期に、まずは英語から着手。

    【準備中】

  • 学部史の編さん

    学部創設時からの資料の収集と整理。ACLを拠点に2022年度以降からの実施。

    【準備中】

  • DXの促進

    オンライン授業の可能性の追求。およびそれにかかる学生・教員支援体制の整備。

    【進行中】

  • アクティブラーニング型授業の発展的応用

    すでに実施中の英語や演習実習科目に加えて、講義系科目での活用可能性の検討。

    【進行中】

  • 大学院の充実

    定員の入学者数を確保するため、講演会や説明会などの早期実施。

    【準備中】

  • 次世代研究者の養成

    RA制度等を活用しながら、若手研究者の育成を目的としたプロトコルの再確認。

    【準備中】

  • 学会活動の活性化

    長らく開催されてこなかった研究会を2022年度から再開。

    【達成】
    2022年度中に2回開催。

  • ACLの研究機能強化

    独自プラットフォームMedia X Aoyamaのコンテンツを2022年度より多様化。

    【進行中】

総合文化政策学部・総合文化政策学研究科の中期計画

  • 時代の急速な変化に即応した教育カリキュラムの拡充と研究活動の活性化

    総合文化政策学部が創設された2008年から現在に至るまで、世界は不断に変化し続けています。本学部でも、カリキュラムのマイナーチェインジをなんどか実施することで、そうした変化に機敏に対応してきました。

    しかし、それでもここ数年でわたしたちが経験することになった急速なDXの展開など、もはや現実を十分にカバーしきれていない面も出てきているのは否定できません。文化創造の現場で活躍する創造的世界市民の育成という不変のミッションをあらためて再確認しつつ、中長期的には教育カリキュラムの大幅な拡充が必要な時期にさしかかっているというのが、わたしたちの現状認識です。

    それには、ファカルティの知的リソースを活用して研究活動を質的にも量的にも活性化し、その成果を教育に還元していく必要があるでしょう。年数回の研究会を開催して内部的な充実をはかると同時に、外部的な成果発信も継続していくなど、総合文化政策学という文化研究のプレゼンスを内外ともによりいっそう高めていくための施策を積極的に講じていくことになります。