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学校法人青山学院
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各学部長から保護者の皆様へのごあいさつをご紹介いたします。
伊達 直之 [DATE Naoyuki]
文学部は「人間とは何か」への答えを模索しながら、青山学院大学の歴史と共に歩んできた長い伝統をもつ学部です。「人文学」を核とした研究と教育を通して、<過去>から<現在>へと積み重ねられてきた人間社会と文化の在り方を考察し、先人たちが育んだすぐれた智恵と対話します。学生たちは自分なりの答えを見つける過程で、<今>から<未来>への展開を力強く見据える力、そして時代と社会に働きかける力を培ってきました。 基盤となるのは、これからを生きる学生一人一人が身につけなければならない、外国語を含めた言語能力と知力です。問題を見つける力、調査する力、理解し分析する力、考えを構築する力、正確に表現してコミュニケートする力――「人文学」の力には、時代と国境、言語を越える普遍性があります。 もちろん時代の変化と共に、実際に使う具体的なスキルも、社会との関わり方も、大きく変わります。グローバル化と呼ばれる世界規模のシステム化や、ビッグデータ、人工知能（AI）の活用が急速に進んだ今こそ、これらを使いこなせるような一人一人の学生さんの人間としての知力と胆力を高める指導を心がけています。変化の激しいIT技術の流行に振り回されず、自分にとって本当に必要なスキルや新技術を見極め習得する知力を身につけ、激動の時代にも社会に貢献できる人材の育成を目指しています。
杉本 卓 [SUGIMOTO Taku]
教育人間科学部は、教育学科と心理学科から構成されています。教育学科というと学校教員になるところ、心理学科というとカウンセラーになるところ、とイメージする方が多いかもしれません。しかし、教育学も心理学も、もっとずっと幅広い学問です。 人間の最も人間らしいところは、学校だけでなく広い意味での教育という営みにより社会・文化を築き継承し発展させていくことですし、心というとても複雑なものをもち心を大切にするところにあります。教育も心も、私たちにはあまりに身近でよくわかっているような気がしているかもしれませんが、実はまだわからないことだらけです。 教育人間科学部では、1年次で教育学・心理学の幅広い分野について基礎を学んだ後、学年が上がるにしたがって、それぞれの学生が自身の興味関心や希望進路に沿って専門的な学習を深めていき、教育・心理に関する専門的職業だけでなく、社会の様々な場面で大事な働きをする知識技能を身につけていきます。 よりよい社会にしていくために、教育学と心理学の重要性はますます高くなっています。教育人間科学部の研究・教育活動について、引き続きご理解とご支援をよろしくお願い申し上げます。
平出 尚道 [HIRAIDE Naomichi]
2022年度で創設74周年になる本学部は、青山学院大学社会科学系学部のなかで最も歴史のある学部です。そしてそれは経済学が社会科学の土台をなしていることと無関係ではありません。それゆえ、広い領域を研究対象としており、教員の研究テーマも非常に多様なものです。もちろんすべての経済学の研究領域を網羅しているわけではありませんが、学生達の探究心をさそう分野がきっとあると思います。そして本学部においては、その探究心を育てていく制度が整えられています。 教育課程の編成においては、経済学科では、履修のガイドラインとして「理論・数量コース」、「応用経済コース」、「歴史・思想コース」の3コースを設け、履修科目を「基礎科目」「専攻科目」に分類して段階学習によって専門性を高めていけるようカリキュラムを整備しています。これにより、多様な学問領域の理解を深めていくことができます。現代経済デザイン学科では、公共経済学と地域経済学の2つを柱とした系統的な科目群を用意し、演習・実習科目が互いに関連性と統一性をもって配置され、段階的に専門知識を深めることができるカリキュラムを整備しています。 学びの成果として資格取得を希望する学生達にはそのサポートをしています。具体的には「税理士特別講座」「ファイナンシャル・プランニング（FP）3級技能士検定資格取得講座」「ファイナンシャル・プランニング（FP）2級技能士検定資格取得講座」を開講しています。また、「統計検定」「経済学検定試験」は全額、「公認会計士試験」「税理士試験」「日商簿記検定」「証券アナリスト試験」「ファイナンシャル・プランナー技能検定」「ILETS」は一部の受験料を補助する制度があります。 留学もサポートしています。具体的には、留学先の大学で取得した単位を本学部の卒業要件単位として認定し、4年間で卒業することが可能となる単位認定制度があります。各種給付奨学金も用意されています。 学生達が研究を発表する機会の一つとしては、毎年、経済・経済学に係る論文・エッセイのコンテストを実施しています。 本学部は、これらを通じて学生達の探究能力の向上を図っています。
申 惠丰 [SHIN Hae Bong]
「社会あるところに法あり」という格言があるように、人間社会には、それを規律する法の存在が欠かせません。法を学ぶことは、国や社会の諸制度の基本的な枠組みを作っている規範やその成り立ちを知り、また、規範を社会の様々な問題状況に対して実際に活かしていくための考え方を学ぶことです。それは決して、条文をただ暗記するようなものではなく、当事者の立場に立って問題の所在を理解できる人間的な想像力、論点を冷静に見極められる洞察力、論点について的確な評価を行うことができる分析力、論理的・説得的な文章で論を展開することができる表現力などを必要とする、優れて知的な、全人格的ともいってよい作業です。法学部での学びでは、これらの能力を磨くことで、法曹を目指す人はもちろん、公務員、民間企業、国際組織、非政府組織などどのような進路に進む人にとっても重要な、堅固な知的基盤を身につけることができます。 本学法学部では2022年度、新たに「ヒューマンライツ学科」を設置し、「法学科」との2学科制となりました。ヒューマンライツ学科は、国際社会で認められている共通の価値基準としてのヒューマンライツを念頭におきながら、社会の中にある人権問題を解決するという問題意識をもって法を学ぶ学科です。 法学部に入る学生の皆さんが、大学の提供する環境や資源を最大限に活かして主体的に学ぶことを通して、情熱をもって取り組める課題と出会い、収穫の豊かな大学生活を送って将来に羽ばたいて行かれるよう、願っています。
久保田 進彦 [KUBOTA Yukihiko]
経営学部は「マネジメント」（経営管理）を中心に学ぶ学部です。現代社会では、さまざまな分野でマネジメントが求められています。企業のような営利組織はもちろん、病院や美術館のような非営利組織、自治体のような行政組織、さらにはアーティストのような個人にもマネジメントが必要です。マネジメントを理解することは、現代社会で活躍するための基礎体力を身につけることといえます。 経営学部の特徴は、経営学についての専門的な知識・能力に加え、社会人としての幅広い教養を身につけた人材を育成することです。青山学院大学経営学部には経営学科とマーケティング学科がありますが、いずれの学科にも共通するのが、（1）経営学の知識を体系的に身につけられるカリキュラムがあること、（2）データ分析に力を入れていること、そして（3）英語関連の授業が充実しており、学部独自の英会話講座も提供されていることです。 学生たちが自律的に活動する環境が整っているのも、青山学院大学経営学部の魅力です。たとえば、毎年春に新入生のために行われる「フレンドシップ・ミーティング」は、SBSL（School of Business Student Leaders：経営学部学生リーダーズ）という経営学部の学生ボランティア団体によって実施されています。また数多くの人たちを招いて行われる夏の「オープン・キャンパス」もSBSLの学生たちによってサポートされています。積極的な学生のために、青山学院大学経営学部にはいくつものチャンスが準備されています。 経営学部の基盤となっているのが、キリスト教にもとづく教育です。「あなたはかけがえのない存在だ」という意味が込められた「地の塩、世の光」というスクールモットーのとおり、学生一人ひとりを大切にする教育が実現しています。聖書に語られた「人にしてもらいたいと思うことは何でも、あなたがたも人にしなさい」という理念にもとづき、自らが奉仕をすることで人を導く「サーバントリーダー」を育成することが経営学部の教育の本質です。 経営学部の活動にどうぞご理解と支援を賜りますよう、お願い申しあげます。
末田 清子 [SUEDA Kiyoko]
国際政治経済学部は、国連職員などの国際公務員をはじめ、国際的に活躍するグローバルリーダーを輩出することを目標として1982年に誕生しました。それ以来、今も変わらずグローバル社会を牽引するリーダー育成を目指しています。 本学部では、国際政治、国際経済、国際コミュニケーションをそれぞれ単独で、そして3学科の学びを統合して、ミクロな視点およびマクロな視点から有機的に学ぶカリキュラムが用意されています。まず、グローバル社会の現状と課題に対する知識を蓄積し、理解を深めます。次に、その課題をデータに基づいて分析する力や、議論・討論していくスキルを身につけます。そして、自分の意見を発信するために、外国語能力を高め、異なる意見や価値観を調整するコミュニケーション能力を培います。世の中で当たり前とされている前提を覆し、世界の諸問題に取り組む柔軟な思考や姿勢に繋がる学びの機会を提供しています。また、卒業に必要な単位のおよそ３分の１あるいは半分を英語講義で履修するプログラム(Global Studies Program略してGSP)や、学部独自の海外研修プログラムや、海外の大学院と提携したダブルディグリープログラムなどを提供しています。 新型コロナウィルスによって私たちの教育は大きく揺さぶられましたが、他方でオンラインというツールは、私たちに新たな可能性をもたらしてくれました。オンライン・対面を組み合わせた国際交流が主流となりつつある今、インドネシア、米国、韓国の大学との学部独自の短期協働研修をオンラインで行っています。そのなかには対面への切り替えを予定しているものもあります。さらに、本学部では通常の授業の中でCOIL（オンライン国際協働学習）を取り入れ、ヨーロッパやアジアの学生と協働学習する機会を提供しております。 国際政治経済学部の教育へのご理解ならびにご支援に厚く感謝申し上げますと共に、引き続き宜しくお願い申し上げます。
竹内 孝宏 [TAKEUCHI Takahiro]
総合文化政策学部は、文字どおり、「文化」を学ぶ学部です。 「文化」は、人間が形成する社会集団のなかの、あるいは社会集団同士の、微妙で複雑な「関わり合い」によってなりたっています。しかし、「関わり合い」ということでいえば、人間と自然の関係ということがまずあるでしょう。実際、文化は、自然という土台のうえに築かれた「第二の自然」などといわれたりもします。ところが、災害にしろ感染症の流行にしろ、ふだんはおとなしくしている「第一の自然」がその牙を剥くとき、人間の文化などひとたまりもないということは、わたしたちがいま、世界中で経験している出来事です。 したがって、「文化を学ぶ」ということは、否応なく「総合」的な行為とならざるをえません。人文科学、社会科学、自然科学など、人類のあらゆる知恵を総動員してかかる必要があります。 しかしそれは、たんに幅広い教養を身につけるということを意味しません。コンパスをイメージしていただくとわかりやすいでしょう。針は一点に固定したうえで、鉛筆のほうはあくまでも自由に動かしていくという様子です。学部のカリキュラムでいえば、都市、国際関係、メディア、アートといった領域が、「針」を刺すポイントになるでしょう。しかしそこからさきは自由に鉛筆を動かしながら、学生には、さらなる「関わり合い」の現場をいたるところに立ち上げていってもらいたい。それが、わたしたちのいう「政策」にほかなりません。 わたしたちの目標は、そうしたことのできる人材、すなわち「創造的世界市民」の育成にあります。文化的に多様な教員組織から、現場を重視した教育カリキュラムにいたるまで、すべてがそこを見据えながら構築されています。 人間と人間の関わり合いにおいても、また人間と自然のそれにおいても、いま、世界は激動のさなかにあります。「文化を学ぶ」こと、「創造的世界市民」であることの重要性が、これほど高まっている時代はめったにありません。 そうしたなか、わたしたちにあたえられたミッションをあらためて意識するとき、身の引き締まるような思いです。どうか今後とも、総合文化政策学部へのご理解ならびにご支援のほど、よろしくお願いいたします。
長 秀雄 [CHO Hideo]
私は青山学院大学の理工学部出身で1997年度に大学院を修了し、その後、他の大学に一時期在職していた期間もありますが、相模原キャンパスの開学とともに青山学院大学の理工学部に戻ってきました。 相模原キャンパスは広大な敷地の中にそれぞれの機能を持った建物が美しく配置され、4年間過ごすのにふさわしいキャンパスであります。そのキャンパス内では、学生と教員が様々な場面で交流しており、親しみやすい環境が整っております。 現在、理工学部には2500名余の学生が在籍しておりますが、各学科では確実な基礎学力の育成とそれに基づいた先進的な研究を通じた社会に貢献できる人材の育成を行っております。また、大学入学当初から自らの興味をもった対象に対して積極的な取り組みを行える「理工学高度実践プロジェクト」や留学などのグローバル化に対応した「理工学国際プロジェクト」などの学生のニーズにあった様々なプログラムを用意しており、学生一人一人が主役になるような教育・研究環境を整えております。 理工学部教員一同は学生とともに成長すべき熱意をもって教育・研究に携わっておりますので、ぜひともペアレンツウィークエンドにご参加いただき、その様子をご覧いただけたらと思っております。また、ペアレンツウィークエンドでは、大学や理工学部の近況の報告に加えて学生生活や就職に関する説明や個別の相談会などのさまざまな企画も用意しておりますので、どうぞお気軽にご参加いただきますようお願い申し上げます。
宮川 裕之 [MIYAGAWA Hiroyuki]
情報技術の進展は、市民生活、企業活動、社会のしくみ、国際関係、地球環境、仕事のありかたに歴史的とも言える変革をもたらしています。 卒業して20年後に働き盛りを迎える大学生は、どのような社会で生きていくのでしょうか、卒業生には、どのような力が求められるのでしょうか。社会情報学部は複雑な社会の諸問題に対応する人材育成をめざして2008年に生まれた学部です。 社会情報学部では、統計・数理・英語力などの基礎力を身につけた上で、社会科学（経済・経営）、情報、人間科学の各専門領域を学びます。複雑な社会の諸問題に対応するのには、文理融合の複合的な視点を持たなければならないという考え方が社会情報学部のコンセプトです。このコンセプトは産業界にも受け入れられ、卒業生は多様な業種への進路を切り開いてくれています。 父母懇談会では社会情報学部での学生の学びや学生生活を保護者の方に知ってもらい、大学、学部のことを本当に理解してくれるシンパになっていただければと願っています。
松永 エリック・匡史 [MATSUNAGA Eric Masanobu]
地球社会共生学部は、よく何をしているのか分かりにくい学部と言われます。本学部を簡潔に表せば、”地球規模の課題に向き合い、これからの明るい未来を創造していく”最先端の学部”ですと私は答えています。 地球規模の課題解決というと、将来NPOや国際機関に進むような人材を養成する学部なのかと思われがちですが、実は幅広く企業にも求められる人材を輩出する学部でもあります。私は、ビジネスコンサルタントとしてグローバルな経営者と事業戦略をアドバイスする仕事をしてきました。経営者からいつも出てくる言葉の一つがESGです。ESGは、環境(E: Environment)、社会(S: Social)、ガバナンス(G: Governance)を意味し、企業が長期的に成長するためにはこの3つの観点が必須だという考え方がグローバルな経営者では常識になっています。本学部ではESGをカバーする専門家に加え、経営、最先端のテクノロジーの専門家がコラボレーションすることによって他大学にはないシナジーを生み出し、広く社会で活躍する人材を輩出しています。 また、本学部ではグローバルに活躍するための実践にも重点を置いています。まず実践で使える高いコミュニケーションのツールとしての英語が必要です。本学部では一年次から徹底的な、実践的な英語能力の強化を図っています。レベル別に英語力の向上を目指すプログラムを用意し、ネイティブスピーカーの教師による徹底的な英語でのディスカッションやプレゼンテーションを通じて高い英語力を身につけることができます。やる気があれば、誰でもグローバルに通用する英語を身につけることが可能です。さらに英語を活かし、地球規模の課題を解決する実践の場としてタイ・マレーシアへの半期の留学を通じ、現地で実践的な生の異文化体験を積み重ねることができます。 地球社会共生学部は、既成概念を超えてボーダレスにコラボレーションできる共生マインドがこれからの社会に重要になってくると考えています。人と人が、学歴、ジェンダー、年齢、国籍等に依らず共生マインドを持って共に共感するような世界になってほしい。そしてそんな世界を担う学生を育てていきたいのです。同時に保護者の皆さまも共生マインドの仲間だと思っています。教員、職員、学生、そして保護者の皆さまと共により良い学部を創造し、学生たちがより良い学びを得られるよう全力で取り組んでいきますので、保護者の皆さまにもご理解、ご支援いただければ幸いです。
安井 年文 [YASUI Toshifumi]
コミュニティ人間科学部は、2019年度に相模原キャンパスに開設されました本学で11番目の最も新しい文系学部です。2023年3月に最初の卒業生を送り出すことができ、まだまだ社会への実績の蓄積はようやくスタートしたばかりです。完成年を迎えて学部内での教員の配置、カリキュラム体系の完成、そして何より1年生から4年生まで揃ったことによる、正常な大学の学部体制と連帯感の醸成ができた感があります。保護者の皆様には、これまでの間、手厚いご支援、ご協力をいただき、ありがとうございました。 私たちが暮らす地域社会（コミュニティ）においてリーダー的存在であるために何が必要なのでしょうか。それは、より良い地域社会の形成のために、その具体的課題について必要な知識を有し、どのように関わることができるか、といった問題意識を常に有して行動していける人間であろうと考えます。そのような人を社会に送り出すことがこの学部に求められていると考えます。これらことは、各地域社会において、また、各地域社会と結びつく他の地域社会や国際社会においても、極めて重要なことでもあります。本学部では、学部名称に示されている「コミュニティ」、「人間」、「科学」というキーワードから形成されており、これらをつなぎ合わせた実践的な課題を学び、科学的な手法や、客観的なデータに依拠した分析を行い、合理的な研究手法を用いた見解を導き出すことで地域での合理的な活動へ生かしていくことができる人材を育成していきます。 大学での勉強は卒業に必要となる単位を集めることだけでは決してありません。各授業での内容の理解だけでなく、知識を高め、広げ、考えを深めることにあります。そして何より学生が、こうした趣旨をはっきりと意識した上で、一人の人間として地域社会と連携した、様々な実際的・体験的な学びを重ねられるよう、努めてまいります。
