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教育研究上の目的と3つのポリシー

青山学院大学大学院経済学研究科経済学専攻の教育研究上の目的と3つのポリシーをご紹介いたします。

教育研究上の目的

経済学専攻では、本大学経済学部における教育の基盤の上に、専門の学術を研究し、精深な学識と研究能力とを養うと共に、キリスト教の信仰に基づいて、人格を陶冶し、以て堅実な社会人として文化の進展に寄与する人物を養成することを目的とする。

3つのポリシー

アドミッションポリシー(入学者受入れの方針)

経済学専攻は、以下のような能力・意欲等を持った入学生を求める。

  1. 大学院として適切な水準の教育が効果的に実現できる見込みがあること。
  2. 大学院における学修に取り組むだけの基礎学力や問題意識を持っていること。

カリキュラムポリシー(教育課程編成・実施の方針)

博士前期課程

カリキュラム体系

経済学の理論及び応用にむけてカリキュラムの内容は、理論経済学部門、経済史部門、経済政策部門、財政学部門、金融論部門、数量分析部門、国際・地域経済学部門の7部門をおき、配置年次を設けず、科目の性質により、通年科目・半期科目として開講している。本研究科では、「ミクロ経済学」や「マクロ経済学」のように、他大学院の経済学研究科でも提供されている一般的な科目に加え、「経済哲学・経済思想」など特色ある科目も配置している。

特色
  1. 個々の院生の専門分野と能力に応じた柔軟な履修が実現できるような内容。
  2. 付与単位数及び修了要件単位も「大学院設置基準」を満たすもの。
  3. 院生の要望にあわせた多様な専門的な分野で学修が可能となる授業科目提供する。
  4. 学部における経済学専門科目の学修内容と適切に接合できるカリキュラム。
  5. 社会において要求される経済学の知識を身につけた学生育成するために適切なカリキュラム。
  6. 高度な研究をめざす院生の要求を満たすカリキュラム。
  7. 学部、博士前期課程及び博士後期課程の教育内容の一貫性が保たれるカリキュラムの仕組み。

博士後期課程

カリキュラム体系

博士後期課程では特定の科目を配置することはせず、研究指導教員のもとに研究主題を決定した上で研究指導教員の指定する授業科目を履修することとなっている。毎学年末に教員の指導の下に当該年度に実施した研究内容について『研究経過報告書』の提出が義務となっている。

特色

このようなカリキュラム体系は、修了必要単位の最小限30単位は博士前期課程で修得済みのため、科目の履修にしばられることなく博士の学位申請論文提出を目標として研究指導担当教員の指導の下に研究に専念することが求められているからである。代わりに、専門領域における代表的論文や学術書を厳密に読ませ、学術論文を書く作業を通じて実力を養成している。

ディプロマポリシー(学位授与の方針)

博士前期課程

経済学専攻は、以下の要件を満たす学生に対し、「修士(経済学)」を授与する。

  1. キリスト教信仰に基づき、社会的に認められる人格を陶冶できていること。
  2. 学部における経済学の理論や応用の基礎の上に、各専門領域の学術水準の理論や応用の分析の基礎を修得できていること。
  3. 各専門領域の基礎的学術的研究成果について展望できるようになること。
  4. 経済社会の諸問題の本質について認識できるようになること。
  5. 2.3.と4.を反映できる修士論文を作成し、発表できること。
  6. 学術水準の経済学を修得した専門性と宗教的理解に富む人間性に裏付けられた堅実な社会人になっていること。

課程博士(博士後期課程の者)

経済学専攻は、以下の要件を満たす学生に対し、「博士(経済学)」を授与する。

  1. キリスト教信仰に基づき、社会的に認められる人格を陶冶できていること。
  2. 各専門領域の学会水準に対応する高度な理論展開や応用分析の能力を獲得できていること。
  3. 各専門領域の学術的研究の諸問題について展望できるようになること。
  4. 経済社会の諸問題の本質について広汎かつ深く認識できるようになること。
  5. 2.3.と4.を反映した学術的論文を作成し、学術誌や学会等において発表できること。
  6. 5.の研究活動の成果を博士論文として作成、発表できること。
  7. 学会水準の経済学を修得した高度な専門性と広汎な社会的視野と宗教的理解に富む人間性に裏付けられた堅実かつ自立的な研究者であり、社会人になっていること。

論文博士(博士後期課程を経ない者)

  1. 自立的研究者として学力的にも人間的にも課程博士と同等以上であることが確認されること。
  2. 研究活動の成果を学位申請論文として作成し、発表できること。


学部・大学院