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SDGs関連研究補助制度 2020年度採択課題

環境負荷の低減に資する放射線化学反応の開発

研究者:田邉 一仁

多くの材料・素材の開発に使用されている「合成化学」に基づく方法よりも環境負荷を低減でき、放射性廃棄物を出さず、安心して化学反応に応用することが出来るX線を用いたクリーンな合成反応の創出を目指す。独自に見出した溶媒の分解反応を用いて、新しい無機合成反応、有機合成反応を創出する。金属イオンの酸化・還元反応を用いた無機合成反応、およびC-N結合、S-S結合等の開裂反応を応用した有機合成反応を検討し、環境に優しい化学反応を構築する。

ジェンダーと家族:思想工学と美術

研究者:Elin McCready

The concept of family centers around normative notions of gender and social structure. The aim of this project is to propose a revision of the concept of family that is better suited for the actual family structures observed in contemporary society. It has two elements: the construction of an academic analysis, and its expression via traditional academic means and simultaneously via an art installation. The latter will help convey the results of the analysis to a much broader audience than standard methods of research presentation in academic environments, and in itself represents a novel approach to research dissemination.

分子イメージングに役立つ新規蛍光分子の創製

研究者:武内 亮

蛍光分子には、様々な用途があるが、重要な一つに分子イメージングがある。この技術により様々な生命現象が可視化され、疾病の治療や健康の維持に大きく役立っている。本研究では、申請者が本学で独自に開発してきた有機合成技術を駆使して、新規蛍光分子の創製を行う。健康を守り、疾病の治療を可能とする分子イメージング技術を実現する新規蛍光分子を目指す。

ハウステンボスのSDGs型まちづくりの事例研究

研究者:宮副 謙司

現在日本で求められているSDGs型まちづくりの先行事例として考えられるハウステンボスの初期のまちづくり構想及び、具体的な都市・環境・施設づくりの詳細を明らかにし、認識しなおすとともに、今後の地域活性化とSDGs実現のまちづくり構想策定及び具体的な施策構築への示唆を導出することを目的とする。1980-90年代のハウステンボスの構想資料・文献調査、ハウステンボス建設の理想としたオランダの過去と現在の都市構想・まちづくりも併せて調査、同社の取り組みを評価し企業による地域活性化への示唆を得る。

COVID19パンデミックと行動変容:スリランカのケース

研究者:加治佐 敬

COVID 19のパンデミックが猛威をふるう中、どのようにしたら効果的に人々の行動変容を促し、感染拡大を抑えることができるのかという点に関し医学や疫学だけでなく経済学においても関心が高まっている。本研究は、スリランカにおいて、比較的個人主義といわれる畑作農家と共同体的と言われる稲作農家のCOVID 19パンデミック時における行動変容を比較することで、価値観の違いと行動変容の関係ついての理解を深める。

医農薬品として役立つ有機リン化合物の地球にやさしい合成法の開発

研究者:澤野 卓大

有機リン化合物は、現代社会において人々の健康を守り、食料の安定供給に寄与する医農薬品などの用途で利用されていることから、持続可能な社会を形成するために重要である。また医農薬品は、その構造のわずかな違いによる薬理活性の違いが大きいことから、様々な構造をもつ化合物の合成・評価が必要である。このような背景から、容易に入手可能な原料から鍵物質を経由する、多様な有機リン化合物を供給する新たな合成手法の開発を行う。

青山学院444 一貫制英語教育構想の異文化間能力育成に資するSDGsの基盤形成研究

研究者:木村 松雄

英語教育の諸問題の解決を目指し、1998年設立の青山学院英語教育研究センターを中心に進めてきた「青山学院444一貫性英語教育」構想の一環として、外国語教育の二大目標である「言語運用能力」育成と「異文化間能力」育成のうち、国内で殆ど研究が行われていない後者を取り扱う。「異文化間能力」育成にSDGs教育を組み込むことの可能性を探り、最終的には、高大連携英語教育に資するSDGs教育の提案を行うための基盤形成研究を目指す。

SDGs目標16と市民社会スペースの現在:アフター・コロナ時代のガバナンス強化に向けて

研究者:高橋 良輔

SDGs目標16・17達成に向けて市民社会スペース(Civic Space)が果たす役割を明らかにし、国内外の事例・事象の検証を通じてその現状・課題・打開策を提示することを目的とする。この分野で活動する複数のNGOと協力して、①市民社会スペースの意義と役割 ②市民社会スペースの現状・課題・打開策 について知見を集積し、目標16・17の観点から分析し、達成に向けた現状と課題を学術的に明らかにする。

持続可能な社会の実現に向けた社会シミュレーションのための人工社会の合成

研究者:原田 拓弥

近年、社会現象を可能な限り忠実に再現し、政策の影響や将来の状況を可視化する社会シミュレーションが実施され始めている。しかし、より精度の高い分析は、年齢、性別、居住地、所得などのより現実に近い個人属性の利活用が個人情報保護の面で困難であるため限定されている。本研究では、日本の全人口を合成する手法を開発し国勢調査結果を用いて人工社会を合成し、研究成果を他の研究者へ提供することを目指す。持続可能な社会の実現のための政策分析・検討のための基盤研究となる。

上流・下流サプライチェーンのSDGsフードロス再生プロジェクト

研究者:玉木 欽也

SDGsターゲット「12.3 小売・消費レベルにおける世界全体の一人当たりの食料の廃棄を半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食品ロスを減少させる」に焦点を当て、上流と下流を結ぶフードサービスサプライチェーンマネジメントを対象として、産学連携によるフードロス再生プロジェクトに取り組む。並行して、関連する社会実証事業の事例研究として、複数の地域における食品加工・販売事業団体で行われている「フードロスや食材残渣を再利用した商品化・事業化」を取り上げる。