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SDGs関連研究補助制度 2022年度採択課題

大学生のグローバルリーダーシップ育成 ―JEARN Youth Projectでの国際協働学習におけるファシリテーションを通して―

研究者:勝又 恵理子

 国際社会で活躍できる人材を育成するために、大学生のグローバルリーダーシップ育成への関心は高まり続けている。本研究は、大学生のファシリテーションスキルとグローバルリーダーシップの育成について、実践を通して、どのように学びを深め、その能力を高めていくのかを明らかにするものである。
 研究対象は、海外の小学生~高校生とSDGsにつながるプロジェクトをベースに、オンラインでの国際協働学習を推進する「International Education and Resource Network(iEARN)」に参加した大学生である。学生たちは、ごみ問題をテーマにしたプロジェクトのファシリテーターとなり、世界中の子どもたちとともに地球規模で深刻な問題となっているプラスチックごみ問題の解決策を考えた。

多文化共生社会に資するJSL児童向け日本語教育資源開発に関する実証的研究

研究者:田中 祐輔

現在、海外にルーツを持つ外国人児童や、海外経験を有する帰国児童が増加しており、学校教育現場の国際化・多様化が進んでいる。本研究では、誰もが共に学ぶことのできる共生型の教育実現のために、児童が学校で学ぶ上で不可欠な学習用語の選定と、それを学ぶためのアプリケーション型日本語教材開発に取り組み、児童の日本語力の不足などによる教育格差の問題を是正し、SDGs「質の高い教育をみんなに」、および、その中項目である「公平で質の高い教育を無料で受け、小学校と中学校を卒業できるようにする。」「読み書きや計算ができるようにする。」「だれも取り残されないような学習のための環境をとどける。」の理念を、本学における日本語教育研究の側面から実現することを目標とする。

サステナビリティ経営による日本型人事の変化

研究者:須田 敏子

少子高齢化や賃金停滞問題など様々な面で問題を抱え、サステナブルな成長とは真逆の状況に陥っている日本。これらの問題の主要要因と指摘されているのが、長期雇用や年功序列を中心とする日本型人事である。現下の日本の問題を解決し、サステナブルな成長を実現するには、ジェンダーを含めた多様な側面でのダイバーシティ&インクルージョンの実現、長期雇用から労働移動の可能な社会・労働市場への変化などが不可欠である。日本政府も「リスキリングや、年功序列的な職能給からジョブ型の職務給への移行」などの方針を掲げている。では、具体的に日本型人事のどこが、どのように変化すべきだろうか。本研究ではサステナビリティ経営実現に必須条件である日本型人事の変化の具体的方向性を追求する。

有用有機化合物の環境調和型合成

研究者:武内 亮

本研究では、環境に負荷を与えない環境調和型分子変換を用いて、容易に入手できる汎用の化学原料からより複雑な構造を持ち様々な機能が発現できる有用有機化合物を合成することを目的とする。具体的には、①汎用化学原料である不飽和炭化水素からの環境調和型炭素鎖伸長反応②光学活性医薬品の原料となる光学活性複素環化合物の環境調和型合成に重点を置いて取り組む。

地球上にありふれた金属を触媒として用いた持続可能な合成反応

研究者:澤野 卓大

金属触媒は物質変換の際の手助けを行うことで、化学製品および医農薬品の合成や自動車の排ガスの浄化など様々な場面で利用され、現代の生活に不可欠となっていることから持続可能な形で供給できるシステムの開発が現在求められている。そこで、地球上に豊富に存在し、かつ安価な「鉄」をMetal-Organic Frameworksに組み合わせた触媒を開発することで、高活性でかつ再利用可能な触媒を実現させる。また、作成した触媒を用いることで水素化反応、ホウ素化反応、カップリング反応など医農薬品合成や化学工業に有用な反応を実現させる。加えて、作成した触媒を用いたフロー合成法の開発にも取り組み、より実用性の高い触媒系の開発を行う。

大学体育授業が健康づくりのための身体活動量に与える影響についての研究

研究者:田村 達也

健康づくりのためには、身体活動が推奨されている。例えば運動時間については、週1回の大学体育授業で充足することが可能である。しかし、大学体育授業の運動量や運動強度について正確に把握し、種目、性別、スポーツ経験などとの関連を検証した研究は少ない。本研究では、大学体育授業を対象に、活動量計や心拍センサーを用いて受講者の運動量および運動強度を推定し、さらに運動強度を増大させる方法として、ゲームのルール変更(コートの広さ、人数などを変更すること)に着目し、検討する。これにより、大学年代から効果的に健康づくりを行うことが可能になる。

産学官民連携と学生参加型共同研究によるSDGsフードロス新生プロジェクト

研究者:玉木 欽也

本研究では、フードサービスの上流サプライチェーン(SC)に相当する収穫後損失などのフードロスと、下流SCに相当する小売・消費レベルのフードロスの削減・活用をするために、以下の活動を推進することを目的とする。
①上流・下流SCにおいてフードロスが発生する原因とそれが解決できない阻害要因の実態調査
②SDGs視点からフードロス削減・再活用に向けた新たな戦略・戦術の立案 
③その戦略・戦術の持続可能性を担保するCSV(Creating Shared Vale:共通価値=経済的価値と社会的価値の両立)のビジネスモデルモデルの構築 
④それらの社会課題解決に向けて、産学官民連携と学生参加型共同研究の組織体制の整備 
⑤本学における実証研究:イベント企画・実施運営、広報活動、SDGs食育プログラムの研究開発・実施 
⑥本学における社会実装事業化への実証実験 
⑦「SDGsフードロス新生プロジェクト」活動の啓蒙活動。