“学際的な研究の可能性”－社会を多面的視点で考える－

エネルギーは私たちの生活に欠かせない資源である。調理や暖房、照明はもちろん、生活物資の製造・輸送に至るまで、エネルギーを利用することによって快適で豊かな生活を享受している。そのエネルギーには、身近に利用している電力、ガソリン、都市ガスの他に、それらの原料となっている石炭、原油、天然ガスなどの化石燃料や原子力、また水力、太陽光、風力、地熱など、多種多様なものがある。しかし資源の少ない日本ではその多くを海外からの輸入に依存しており、原油をはじめとする輸入エネルギー価格の変動やそれらの供給制約は、私たちの生活や経済活動に大きな影響をもたらす。さらに、東日本大震災による原子力発電の供給力減少と計画停電は、国内でのエネルギー安定供給への関心や再生可能エネルギー促進への期待を高めることとなった。

また最近、世界的に関心が高まっている地球温暖化問題への対処には、エネルギー利用に伴って排出量が増加している二酸化炭素の排出抑制が欠かせない。2016年にはパリ協定が採択され、多くの国が今世紀後半に世界の二酸化炭素等の実質的な排出をゼロとすることを目指してそれぞれ取り組むことが合意されたが、米国での政権交代の影響等が懸念されている。

本講座では、私たちの生活を支えるエネルギーとは何か、我が国において石油から天然ガスや原子力へのエネルギー転換はなぜ進んだのか、そして今後私たちはどのようにエネルギーを選択・利用していくべきなのかについて、エネルギー資源に求められる要件や社会学的な視点に照らしながら考察したい。

プロフィール

青山学院大学 社会情報学部教授
石田 博之 [Hiroyuki Ishida]

青山学院大学国際政治経済学部国際政治学科卒業、同大学院国際政治経済学研究科国際経済学専攻一貫制博士課程修了。博士（国際経済学）。日本経済研究センター研究員、日本エネルギー経済研究所研究主幹等を経て、2009年より青山学院大学社会情報学部教授、日本エネルギー経済研究所客員研究員。専門分野はエネルギー経済。International Association for Energy Economics、エネルギー・資源学会等に所属。主な論文に、「エネルギー問題と通商政策」（『日本経済の復活と成長へのロードマップ – 21世紀日本の通商政策 – 』文眞堂、2012年）等がある。